Webディレクターの職務経歴書の書き方｜項目別のポイントと例文

Webディレクターの採用では、担当してきた案件の内容に加えて、仕事を任されていた範囲や成果も確認されます。ここでは、採用担当者が職務経歴書で重視する3つのポイントを解説します。
 

1-1. 担当したWebサイト・案件の種類と規模

企業サイト、ECサイト、採用サイト、広告用のLPでは、制作の目的や必要な知識が異なります。採用担当者は応募者が経験したサイトの種類に加え、新規制作と既存サイトの改善のどちらに携わってきたか、公開後の運用まで担当していたかを確認します。

また、ページ数や制作期間、予算、関係者の人数も判断材料です。少人数で幅広い業務を担う案件と、多くの専門スタッフが分担する案件では、求められる調整力が違います。例えば、大規模な案件では、複数の制作担当者や外部企業との調整が必要になるため、関係者の人数や役割分担も確認されます。
 

1-2. プロジェクトでの役割と担当工程

要件整理から公開後の運用まで、Web制作には複数の工程があり、ディレクターが関わる範囲は案件によって異なります。採用担当者は、顧客との打ち合わせや社内外の関係者との調整、構成案の作成、進行管理、予算管理など、応募者が実際に担った業務を確認します。

例えば、企画段階から顧客の要望を整理してきた人と、制作途中から日程の調整を任されてきた人では、経験した課題が異なります。役職名が同じでも担当業務は一様ではないため、採用担当者は各工程での役割から、募集職種に必要な経験を備えているか判断します。
 

1-3. 制作・運用を通じて生み出した成果

問い合わせ数や購入率の改善、採用応募の増加など、Webサイトの成果は制作目的によって異なります。そのため、採用担当者は公開後にどのような変化があったかを確認し、担当案件が事業上の目標にどれだけ結び付いたかを見ています。また、公開予定日の順守、修正作業の削減、更新業務の効率化も成果に含まれます。

ただし、数字の改善がチーム全体の取り組みによるものなのか、応募者の担当業務と直接関係するのかは区別されます。採用担当者は、成果が生まれた背景と本人の関与を踏まえ、入社後にも同様の働きが期待できるかを判断します。

職務経歴書は、項目ごとに役割を分けて書くと、経験や強みが伝わりやすくなります。ここでは、職務要約、職務経歴、活かせる経験・スキル、自己PRの書き方を例文とともに解説します。
 

2-1. 職務要約｜経験年数・得意領域・代表的な実績をまとめる

職務要約には、Webディレクターとしての経験年数、主に担当したサイトの種類、得意な業務、代表的な成果を簡潔にまとめます。採用担当者が経歴の全体像を最初に把握するための項目なので、細かな案件説明よりも、どのような仕事を任されてきたかが伝わる内容にします。目安は3～5行程度とし、後に続く職務経歴と数字や担当範囲をそろえます。実績は自分が担当した範囲と結び付け、複数人の成果を自分だけの実績として扱わないことが重要です。

Web制作会社で5年間、企業サイトや採用サイトの新規制作・リニューアルを担当しました。顧客へのヒアリングから構成案の作成、デザイナー・エンジニアとの調整、公開までの進行管理を経験しています。直近では、約80ページの企業サイト改修を6人体制で担当し、予定どおり公開しました。また、公開後の改善提案にも携わり、担当サイトの問い合わせ数を半年で月40件から55件に増やしました。要件整理と関係者間の調整を得意としています。

 

2-2. 職務経歴｜案件ごとに体制・期間・担当業務を整理する

職務経歴は、勤務先ごとの所属期間と担当業務を示したうえで、主要な案件を分けて記載します。案件ごとにサイトの目的、期間、規模、チーム体制、自身の役割、成果を並べると、担当範囲がわかります。会社名だけで仕事の内容を判断できないため、制作会社での受託案件か、自社サイトの運用かも明らかにします。担当業務と成果は項目を分け、チーム全体の実績と本人が実行した作業が混同されないようにしましょう。

株式会社〇〇（2021年4月～現在）／Webディレクター
・案件：製造業向け企業サイトのリニューアル
・期間：2024年4月～9月／規模：約80ページ、制作費約500万円
・体制：ディレクター1人・デザイナー2人・エンジニア2人・ライター1人
・担当：顧客ヒアリング、要件整理、サイト構成、制作スケジュール・品質管理、公開対応
・成果：公開予定日を順守。問い合わせ導線の改修後、半年間で月間問い合わせ数が40件から55件に増加

 

2-3. 活かせる経験・スキル｜専門知識と使用ツールを具体的に示す

活かせる経験・スキルには、職種に関連する業務知識と、実務で使ったツールを記載します。「進行管理ができる」といった抽象的な表現は避け、どの仕事で使ったか、どの程度扱えるかを示します。使用経験がない技術を列挙せず、企画・制作・運用など業務別に整理すると読み取りやすくなります。ツール名だけでは習熟度が伝わりにくいため、管理者として設定したのか、閲覧・更新に使ったのかなど、操作範囲を示しましょう。

・ディレクション： 要件整理、サイトマップ・ワイヤーフレーム作成、制作進行、外注先との調整（実務5年）
・分析・改善： GA4による流入・CVの確認、Google Search Consoleによる検索状況の把握、改善案の作成（実務3年）
・制作・運用： WordPressのページ更新・公開管理、HTML・CSSの基本構造の理解
・使用ツール： Figma（構成案の確認・コメント）、Backlog（課題・進行管理）、Googleスプレッドシート（工程表作成）

 

2-4. 自己PR｜強みを実績と応募先企業への貢献につなげる

自己PRでは、職務経歴で示した経験のなかから応募先で活かせる強みを1つ選び、その強みを、発揮した場面と成果に具体的につなげます。「調整力があります」と述べるだけでは裏付けが弱いため、どのような課題に対して何を行ったかを説明します。最後に、応募先の業務にどう活かせるかを述べると、経験との接点が伝わります。

志望先が運用改善を重視する場合は、改善施策で発揮した強みや具体的な成果を取り上げ、応募先の業務にどう活かせるかを説明しましょう。

私の強みは、関係者の認識をそろえて制作を進める調整力です。企業サイトのリニューアルでは、営業部門と採用部門で掲載内容の優先順位が異なり、構成案の承認が遅れていました。そこで、各部門の目的と必須情報を整理した比較表をつくり、確認事項を明確にしたうえで合意形成を進めました。その結果、構成案を期限内に確定し、約80ページのサイトを予定どおり公開できました。入社後も、複数部門が関わるサイト制作で円滑な進行に貢献したいと考えています。

実績は、成果や自分が担当した業務や取り組みを具体的に示すことが重要です。ここでは、採用担当者に伝わりやすい実績の書き方を、改善前後の例文を比較しながら解説します。
 

3-1. PV・CVR・売り上げなどの数値で成果を示す

PVやCVR（購入・問い合わせなどの達成率）、売り上げを記載する場合は、結果の数字や改善前後の変化と集計期間を示します。担当施策との関係もわかる記述が必要です。

改善前	サイトのアクセス数向上に貢献しました。
改善後	自社ECサイトの導線改善を担当。商品一覧の構成を見直した結果、月間PVが8万から10万に増加しました（2025年4月と7月の比較）。

改善率だけでは成果の大きさを判断できないため、可能な範囲で実数も併記します。CVRを記載する際は「2.0％から2.5％」のように変化を明示し、売り上げは対象サイトや期間をそろえます。複数の施策が並行していた場合は、自身の施策だけで増加したと断定しないよう注意します。
 

3-2. 課題・施策・結果を一連の流れで説明する

成果の数字だけでは、Webディレクターとして何を考え、どう行動したかが伝わりません。担当案件の課題、実施した施策、その後の結果を順に説明します。

改善前	サイトを改善し、問い合わせを増やしました。
改善後	法人向けサイトで問い合わせページへの到達率が低い点が課題でした。アクセス解析をもとに導線を見直し、関連ページに問い合わせボタンを追加。公開後3カ月の月間問い合わせ数は平均20件から28件になりました。

課題は「使いにくかった」といった印象で書かず、アクセス解析や顧客からの要望など、判断の根拠を添えると具体的になります。また、結果は比較した期間や指標を明らかにし、施策と成果の関係を過度に言い切らないことも重要です。
 

3-3. チーム全体の成果と自身の貢献を区別する

チームで進めた案件では、サイト全体の成果と応募者自身の担当業務を分けて記載しましょう。採用担当者が、チーム内での役割や判断した範囲、本人が担った責任を正確に把握できるためです。

改善前	リニューアルを統括し、問い合わせ数を50％増やしました。
改善後	6人体制の企業サイト改修で進行管理と各部門の要件調整を担当。チームで導線やコンテンツを改善し、公開後の月間問い合わせ数が40件から60件に増加しました。

「統括」「主導」などの言葉は、実際の権限や業務範囲と合う場合に用います。自身が行った調整や確認作業と、デザイナー・エンジニアが担当した制作作業を区別し、複数人による成果を1人の実績として書かないことが大切です。
 

3-4. 数値化が難しい成果は進行管理や品質改善の実績で示す

売り上げやアクセス数に直接結び付かない業務でも、進行管理や品質改善の内容を実績として示せます。発生していた問題と、自分が担当した対応、その結果として変わった業務の進め方を具体的に記載しましょう。

改善前	制作進行を円滑にし、品質向上に努めました。
改善後	複数案件で修正依頼が重複していたため、確認項目を一覧化し、承認手順を統一。関係者の確認漏れを減らし、担当した5案件すべてを予定日までに公開しました。

公開日の順守、差し戻し件数の減少、確認作業の短縮などは、業務改善を示す材料になります。正確な数値を把握していない場合は、無理に削減率をつくらず、対象案件数や変更した運用手順を示します。成果を裏付ける事実がある範囲で説明しましょう。

Webディレクターの職務経歴書では、これまでの勤務先や職種によってアピールすべき経験が異なります。ここでは、制作会社・事業会社・広告会社での経験や、他職種から転向する場合の強みと伝え方を解説します。
 

4-1. 制作会社で受託案件のディレクションを担当してきた場合

制作会社での経験は、異なる業界や顧客の要望に合わせて案件を進めてきた点が強みです。特に、要件整理、見積もり、制作体制の調整、納期管理などを担当した経験は、複数の関係者をまとめる力の裏付けになります。条件が異なるなかで、課題を整理して制作を進めた経験も評価につながりやすくなります。

職務経歴書では、担当したサイトの種類や案件数に加え、予算規模、チーム人数、自分が担当した工程を示しましょう。例えば「年間8件の企業サイト制作で顧客折衝と進行管理を担当」と記載すると、経験の範囲が伝わります。トラブルへの対応や納期を守るために行った調整も、実績として記載できます。
 

4-2. 事業会社で自社サイトの運用・改善を担当してきた場合

自社サイトの運用では、公開後のアクセスや問い合わせの動きを追いながら改善を重ねます。課題の発見から施策の実施、効果の確認まで関わった経験は、事業成果を意識したディレクションに直結します。営業部門や商品担当者と施策の優先順位を決めた経験も評価対象です。

担当サイトの目的と運用期間に続けて、どの指標を見て何を改善したのかを説明します。「商品ページの離脱状況を分析し、導線の見直しを担当。購入率は3カ月で2.0％から2.4％に変化」と書けば、施策と結果を追えます。数値の変化を自分だけの成果とせず、企画・実装・検証のうち担当した部分を明らかにしましょう。
 

4-3. 広告会社でキャンペーンサイトやLP制作を担当してきた場合

キャンペーンサイトやLPは、公開日が広告配信やイベントに合わせて決まることが多く、短期間で制作を進める必要があります。広告運用担当者と訴求内容や計測方法をすり合わせた経験は、集客施策と制作をつなぐディレクションで役立ちます。複数案件の同時進行も評価の対象です。

制作したページの目的やターゲットを示し、誰と何を調整したかを記載します。「新商品LPの構成案作成と進行管理を担当。広告運用担当者と計測タグの設置条件を確認し、配信開始日に公開」と書けば、役割が伝わります。CVRなどの成果を添える場合は比較期間を示し、広告配信条件の変化による影響にも注意しましょう。
 

4-4. WebデザイナーやエンジニアからWebディレクターに転向する場合

デザインや開発の実務を経験していると、修正に必要な作業や技術上の制約を踏まえて制作担当者と話し合えます。仕様変更時の影響確認や工数の見積もり、他職種との調整経験は、Webディレクターに転向する際にも役立ちます。ただし、制作スキルと進行管理の経験は分けて示す必要があります。

過去の案件から、制作以外の判断や調整を任された場面を取り上げます。「実装担当として仕様変更の影響範囲を確認し、代替案と追加工数を提示。ディレクターと公開日程を調整」と書けば、技術的な知識をどう使ったかがわかります。顧客対応や後輩への作業指示を担当した場合も、役割を具体的に記載します。

職務経歴書は、内容が充実していても、応募先との関連性や記載情報に問題があると評価を下げるおそれがあります。ここでは、提出前に確認したい3つのチェックポイントを解説します。
 

5-1. 応募先企業が求める経験・スキルと記載内容が一致しているか

Webサイトの新規制作を中心とする企業と、公開後の運用・改善を重視する企業では、採用時に評価される経験が異なります。求人票の仕事内容や必須条件を確認し、関連する実績が職務経歴書に記載されているか見直しましょう。例えば、アクセス解析を重視する企業なら、使用したツールに加えて、分析結果をもとに実施した改善施策も重要です。応募先との関連性が高い経験を優先し、担当業務や成果が具体的に伝わる内容に整えましょう。
 

5-2. 案件名や実績数値の記載が守秘義務に配慮されているか

過去の案件を紹介する際は、顧客名や未公開の制作内容、予算、売り上げなどを外部に開示してよいか確認します。公開済みのサイトでも、契約上、担当した事実や内部数値を公表できない場合があります。守秘義務の対象となる情報は、業界やサイトの種類などで匿名化し、実績数値も許可なく掲載しないことが必要です。判断に迷う場合は契約内容を確認し、必要に応じて勤務先へ開示の可否を問い合わせます。
 

5-3. 職務経歴書とポートフォリオの内容に一貫性があるか

職務経歴書の案件名・担当期間・役割・成果が、ポートフォリオの説明と食い違っていないか確認します。両方を参照した際に数字や担当範囲が異なると、実績の信頼性に疑問を持たれることがあります。例えば、職務経歴書では進行管理を担当したと書き、ポートフォリオではデザイン制作まで担当したと読める場合は、役割の説明をそろえます。非公開案件については、守秘義務に配慮して掲載範囲を調整しましょう。

Webディレクターの職務経歴書では、案件の種類や規模、担当工程、成果を伝えることが重要です。職務要約で経歴の全体像を示し、職務経歴では案件ごとの役割と実績を整理しましょう。

成果を書く際は、PVやCVRなどの数値、課題に対して実施した施策、自分が担った業務を明確にします。経歴に応じてアピールする経験も変わります。提出前には求人票との関連性、守秘義務への配慮、ポートフォリオとの整合性を確認し、採用担当者が経験を正確に理解できる内容に仕上げましょう。