外資系広告会社への転職ガイド｜業界構造・企業・職種・英語力・求人動向を解説

一般的に外資系広告会社とは、海外に本社を持つ広告・マーケティング会社の日本法人などを指します。ただし、すべてが海外企業100％出資の日本法人というわけではありません。海外企業の日本法人、日本企業との合弁会社など、さまざまな形態があります。

日本における外資系広告会社の歴史をたどると、海外広告主の日本進出とともに、グローバルで取引していたエージェンシーも日本へ進出してきたという背景があります。現在も、外資系広告会社の仕事を理解するうえでは、本社（Global Headquarters）やAPAC（アジア太平洋地域の統括拠点）と日本法人がどのように役割分担しているかが一つのポイントになります。

グローバルで決められた戦略やクリエイティブを日本市場向けに展開する場合もあれば、日本法人が独自に企画・提案する場合もあります。同様に、グローバルで獲得したアカウントを日本法人が担当するケースもあれば、日本法人が独自に獲得したクライアントを担当するケースもあります。「外資系広告会社」という言葉だけでは、実際の仕事の内容までは判断できません。

「四大メガエージェンシー」から再編が進む広告業界

外資系広告会社を理解するうえで、まず知っておきたいのが、メガエージェンシーと呼ばれるグローバル広告グループの存在です。

世界の広告業界では長く、
・WPP
・Omnicom（オムニコム）
・Publicis Groupe（ピュブリシス・グループ）
・Interpublic Group（インターパブリック・グループ、IPG）
の4社が巨大な広告グループとして、「四大メガエージェンシー」などと呼ばれてきました。

それぞれのグループは、クリエイティブ、メディア、デジタルなど、さまざまな機能を持つエージェンシーを傘下に抱え、世界各国で広告・マーケティングサービスを展開してきました。しかし、現在はこの「四大」という枠組みも変わりつつあります。

Omnicomは、2025年11月にInterpublicの買収を完了し、買収後の組織やブランドの再編を進めています。WPPも、従来のホールディングカンパニー型の構造から、WPP Media、WPP Creative、WPP Production、WPP Enterprise Solutionsという4つの事業ユニットを軸とする、より統合的な組織への移行を進めています。Publicis Groupeでも、2025年にPublicis WorldwideとLeo Burnettを統合した「Leo」を立ち上げるなど、エージェンシーブランドの再編が進んでいます。（※2026年9月時点）

外資系広告会社の業界では、M&Aやブランド統合、組織再編が継続的に行われています。転職先を調べる際には、過去の「四大メガエージェンシー」という分類だけでなく、現在どのグループにどのブランド・組織が属しているのかを確認することが重要です。

メガエージェンシー以外にも、独立系エージェンシーや、日本企業との合弁会社など、さまざまな形態の企業があります。日本でも、株式会社TBWA＼HAKUHODO、ビーコンコミュニケーションズ株式会社、株式会社マッキャンジャパン、VML＆Ogilvy Japan合同会社、株式会社アイアンドエス・ビービーディオー、株式会社グレイワールドワイド、ハヴァスジャパン株式会社など、多様な企業・ブランドが事業を展開しています。
 

コンサルティング会社も広告・マーケティング領域へ

広告・マーケティング業界の変化は、広告グループ内の再編だけではありません。近年は、コンサルティング会社も広告・マーケティング、クリエイティブ領域へ事業を広げています。

代表的なのが、Accenture SongやDeloitte Digitalです。

従来、広告会社は広告コミュニケーションやクリエイティブ、メディアなどを強みとし、コンサルティング会社は経営戦略や業務改革などを主な領域としてきました。しかし近年、企業のマーケティング活動がデジタル化し、顧客との接点が複雑になるなかで、両者が扱う領域は重なりつつあります。

例えば、
・マーケティング戦略
・ブランド戦略
・クリエイティブ
・デジタルマーケティング
・CRM（顧客関係管理）
・CX（顧客体験）
・データ活用
・コマース
・マーケティングテクノロジー
などです。

コンサルティング会社がクリエイティブエージェンシーなどを買収し、広告・マーケティング機能を取り込む動きも進んできました。現在では企業のマーケティング課題に対して、広告会社とコンサルティング会社が競合するだけでなく、案件によっては協業する関係にもなっています。

転職という観点でも、広告会社だけを選択肢にするのではなく、コンサルティング会社のマーケティング・クリエイティブ部門まで視野に入れることで、キャリアの選択肢は広がっています。  
 

代表的なグループ・企業

※2026年9月時点

グループ・企業	代表的なブランド・組織
WPP	Ogilvy、VML、AKQA、WPP Mediaなど
Publicis Groupe	Leo、Saatchi & Saatchi、Digitas、Publicis Sapientなど
Omnicom	BBDO、TBWA、McCannなど
Havas	Havas Creative、Havas Media、Havas Healthなど
Stagwell	Anomaly、Assemblyなど
Accenture Song	Droga5など
Deloitte Digital	Deloitte Digital

外資系広告会社を調べると、「同じグループなのに、なぜこんなに多くの会社やブランドがあるのだろう」と疑問に思うかもしれません。外資系広告会社の構造が複雑になっている背景には、M&Aや各社の歴史的な経緯などさまざまな要因があります。その中でも、事業構造を理解するうえで押さえておきたい背景として、次の2点があります。

１．機能ごとに専門のエージェンシーがある

広告・マーケティングには、
・クリエイティブ
・メディア
・デジタル
・PR
・CRM
・データ
など、さまざまな専門領域があります。

グローバル広告グループでは、それぞれの領域に専門性を持つエージェンシーを傘下に持つことで、クライアントの幅広いマーケティング課題に対応してきました。一つのグループの中に、クリエイティブに強いブランド、メディアに強いブランド、デジタルに強いブランドなどが存在するのは、こうした背景によるものです。

2．競合企業を同じエージェンシーが担当できない「クライアントコンフリクト」がある

もう一つの背景として、クライアントコンフリクトがあります。広告会社は、商品の発売情報、マーケティング戦略、広告予算など、クライアントの重要な機密情報を扱います。競合関係にある企業を同じエージェンシーが担当できないケースがあるのは、このためです。

例えば、ある自動車メーカーをAというエージェンシーが担当している場合、競合する自動車メーカーを同じA社では担当できず、同じグループ内のBという別のエージェンシーが担当するといった形です。

グループ内に多くの会社・ブランドが存在する背景には、M&Aの歴史などに加え、こうした「機能による分化」や「クライアントによる分化」もあります。
 

「グループ」「ブランド」「日本法人」は同じとは限らない

外資系広告会社を分かりにくくしているのが、グローバルグループ、エージェンシーブランド、日本法人が、必ずしも同じ名称・同じ単位ではないことです。

グローバルでは一つのエージェンシーブランドとして知られていても、日本では別の法人名の中でブランドとして展開されていたり、日本企業との合弁会社として事業を行っていたりするケースがあります。

外資系広告会社への転職を考える際には、単に会社名を見るだけではなく、
「どのグループに属しているのか」
「どのブランド・法人に所属するのか」
「その組織がどの機能を担っているのか」
まで確認することが重要です。

外資系広告会社の会社名や組織構造が分かりにくいのには、こうした広告ビジネスそのものの背景があります。近年はグループ再編やブランド統合も相次いでいるため、数年前の記事や企業一覧では現在の組織構造と異なっている場合があります。転職先を調べる際には、最新のグループ構成や、日本法人での位置づけまで確認するとよいでしょう。

外資系広告会社と国内広告会社の違いを一言で説明することはできません。会社による違いだけでなく、担当するアカウントやチームによる違いも大きいからです。そのうえで、外資系広告会社の特徴として挙げられるのが、本社やAPACとの連携です。
 

グローバルアカウントという考え方

グローバル企業では、世界規模で広告会社を選定することがあります。その場合、日本法人はグローバルネットワークの一員として、そのブランドの日本市場を担当します。本社やAPACから共有された戦略やクリエイティブを、日本市場向けにローカライズ（現地の言語や商習慣に合わせて調整すること）・アダプテーション（表現やクリエイティブを現地の文化に合わせて最適化すること）して展開するケースもあります。日本法人が独自に獲得したクライアントや、日本市場で独自に企画する案件もあります。同じ外資系広告会社でも、本社やAPACで決められた方針・戦略を日本市場向けに展開する仕事なのか、日本法人が独自に企画・提案する仕事なのかによって、仕事内容は変わります。
 

専門職による分業

外資系広告会社では、Account（営業・アカウントマネジメント）、Strategy（マーケティングやコミュニケーションの戦略立案）、Creative（広告表現やコンテンツの企画・制作）、Media（メディア戦略・運用）など、職種ごとの役割が比較的明確です。また、Job Description（職務記述書、JD）によって、採用するポジションの役割や求める経験が定められていることも特徴の一つです。  
 

フィー制とコミッション制

広告会社の報酬モデルには、媒体費などの取引金額に応じて報酬を受け取る「コミッション制」や、提供するサービス・工数などに応じて報酬を設定する「フィー制」などがあります。歴史的には国内広告会社でコミッション制、外資系広告会社でフィー制が用いられるケースが見られてきましたが、現在の報酬体系は会社や案件、業務領域によってさまざまです。

「外資系＝フィー制、国内＝コミッション制」と単純に分かれるわけではありません。案件や業務領域によっては、フィー制とコミッション制が組み合わされるなど、複数の報酬モデルが採用されることもあります。

外資系広告会社のビジネスを理解するうえでは、クライアントからどのような形で報酬を得ているのかという収益構造を知っておくことも一つのポイントです。
 

「外資系」という会社単位だけでは判断できない

転職を考える際に特に理解しておきたいのはここです。同じ会社でも、「担当アカウント」「上司」「チーム」「日本法人の裁量」「本社・APACとの関係」によって、英語の使用頻度、意思決定の仕方、仕事の進め方などが異なることがあります。

「外資系広告会社だから、こういう働き方」と会社単位で判断しないことが重要です。

外資系広告会社には、営業だけでなく、さまざまな専門職があります。
 

Account（営業・アカウントマネジメント）

クライアントとの窓口となり、プロジェクト全体を推進します。

・Account Executive（AE／アカウントエグゼクティブ、営業担当）
・Account Manager（営業マネージャー）
・Account Director（営業責任者）
などがあります。
 

Strategy（マーケティングやコミュニケーションの戦略立案）

市場、消費者、ブランドなどを分析し、コミュニケーションやマーケティング戦略を設計します。

・Strategic Planner（戦略プランナー）
・Communication Planner（コミュニケーションプランナー）
などがあります。
 

Creative（広告表現やコンテンツの企画・制作）

戦略を広告表現やコンテンツへ落とし込みます。

・Creative Director（クリエイティブディレクター）
・Art Director（アートディレクター）
・Copywriter（コピーライター）
・Designer（デザイナー）
などがあります。
 

Media（メディア戦略・運用）

ターゲットへ広告を届けるためのメディア戦略を設計・運用します。

・Media Planner（メディアプランナー）
・Media Buyer（メディアバイヤー）
・Digital Media Planner（デジタルメディアプランナー）
などがあります。
 

Digital・Technology（デジタル施策やテクノロジー活用）

近年、領域が広がっている分野です。

・AI（人工知能）
・Digital（デジタル）
・CRM（顧客関係管理）
・CX（顧客体験）
・Data（データ）
・Commerce（コマース）
・MarTech（マーケティングテクノロジー）
・Retail（リテイルメディア）
など、広告だけでなく、顧客体験やデータ活用、マーケティングテクノロジーまで専門領域が広がっています。

※上記は代表的な職種例です。職種名や担当領域、役割分担は企業によって異なります。

外資系広告会社を代表する職種の一つが、AEです。日本の広告会社でいう「営業」に近い職種ですが、新規顧客を獲得する営業だけを意味するわけではありません。既存クライアントを担当し、アカウント全体をマネジメントすることも重要な役割です。

クライアントの課題を聞き、
・Strategy
・Creative
・Media
・Digital
などの専門チームをつなぎながら、提案やプロジェクトを進めます。

クライアント折衝だけでなく、
・社内外のメンバーのディレクション
・プロジェクトマネジメント
・予算管理
・スケジュール管理
なども重要になります。

クライアントと各分野の専門家をつなぐ「ハブ」となる仕事です。国内広告会社の営業から外資系広告会社のAEへ転職する際のポイントについては、関連記事で詳しく解説しています。

国内広告会社の営業経験は外資系広告会社でどう活かせる？AE転職の評価ポイントとキャリアを解説

外資系広告会社への転職に英語力は必要？

すべての求人で英語が必須というわけではありません。

必要な英語力は、
・担当アカウント
・上司
・報告先
・本社
・APAC
との連携 などによって変わります。

日本企業の国内案件を担当するポジションでは、業務の大半を日本語で行うケースもあります。グローバルアカウントでは、本社やAPACとの会議、プレゼンテーション、メール、資料作成などで英語を使うことがあります。

入社時には英語力をそれほど求められないポジションでも、マネージャーやディレクターなどへ昇進すると、海外へのレポーティングが増え、英語が必要になるケースがあります。「転職するために必要な英語力」と「外資系広告会社でキャリアアップするために必要な英語力」は分けて考えることが重要です。

TOEICの点数や、未経験者が英語力をどうアピールすればよいかについては、関連記事で詳しく解説します。

外資系広告会社のAEに未経験から転職するには？必要な経験・英語力・選考対策・事例を解説

どんな人が外資系広告会社へ転職している？

外資系広告会社への転職ルートはいくつかあります。
 

国内広告会社から

国内広告会社での同職種の経験は、外資系広告会社への転職でも活かせるケースがあります。特にAEでは、担当してきた業界や領域、案件規模、自分自身の役割などが評価のポイントになります。

国内広告会社の営業経験を外資系広告会社でどう活かすか、選考で見られるポイントについては、「国内広告会社の営業経験は外資系広告会社でどう活かせる？AE転職の評価ポイントとキャリアを解説」で詳しく紹介しています。

国内広告会社の営業経験は外資系広告会社でどう活かせる？AE転職の評価ポイントとキャリアを解説
 

デジタル広告会社から

Digital、Media、Data、CRMなどの経験を活かして転職するケースがあります。
 

外資系企業から

英語力やグローバルとの業務経験、マーケティング経験などを活かして転職するケースがあります。
 

広告業界未経験から

広告業界経験者と比べると、難易度は高くなります。AEについては、「英語」「法人営業」「IT・SaaS」「コンサルティング」「プロジェクトマネジメント」「グローバル企業での勤務」などの経験を持つ人が採用対象になるケースがあります。クリエイティブ職など専門的な実務経験を応募要件とする求人では、未経験から応募できる求人は限られる傾向があります。

外資系広告会社の求人は、なぜ突然増える？

外資系広告会社の採用を理解するうえで知っておきたいのが、ピッチと採用の関係です。

ピッチとは、広告主のアカウント獲得をめぐって、複数の広告会社が提案を競うことです。広告主が新しく広告会社を選定する際や、既存の契約を見直す際に、複数の広告会社を招き、マーケティング戦略やクリエイティブの提案、実績などを比較・審査する場を指します。審査の結果、1社（またはチーム）が正式にアカウントを獲得します。

大型アカウントを獲得すると、そのクライアントを担当する新しいチームが必要になります。「ピッチ→アカウント獲得→チームビルディング→採用」という流れです。「Account」「Strategy」「Creative」「Media」「Digital」など、複数職種で一気に採用が発生することがあります。大型アカウントを失った場合には、チーム編成が変わることもあります。

外資系広告会社の求人は「退職者が出たから」「会社が成長しているから」だけで発生するわけではありません。転職する際には、「なぜ今、この求人が出ているのか」という募集背景も確認しておきたいポイントです。

外資系広告会社の業界・採用は今どう変わっている？

外資系広告会社の組織構造が再編されつつあることは、前述した通りです。この再編は現在も進行中であり、転職活動で企業を調べる際には、数年前の記事や企業一覧だけでは、現在の組織構造を正確に把握できない場合がある点に注意が必要です。  
 

広告会社が扱う領域そのものも拡大

変わっているのは組織だけではありません。企業のマーケティング活動がデジタル化するなかで、外資系広告会社が扱う領域も、「AI」「Digital」「CRM」「CX」「Data」「Commerce」「MarTech」「Retail」「コンサルティング」などへ広がっています。従来の広告制作やメディアだけではなく、顧客データの活用、顧客体験の設計、マーケティングテクノロジーの導入など、より企業の事業に近い領域を支援するようになっています。

それに伴い、採用する人材も変化しています。従来型の広告営業や進行管理だけでなく、新しい分野の経験を持つ人材にも活躍の領域が広がっています。

外資系広告会社への転職を考える際には、「広告会社」という従来のイメージだけで企業や求人を見ないことも重要です。

外資系広告会社への転職で確認したい8つのポイント

ここまでの内容を踏まえると、外資系広告会社への転職では、会社名や年収だけでなく、次の8点を確認することが重要です。

1. どのグループに所属しているか
グローバルでどの広告グループに属し、その中でどのような位置づけなのか。独立系エージェンシーとして、特定のグループに属していない企業もあります。

2. どの法人・ブランドに採用されるのか
グローバルのエージェンシーブランド名と、日本で雇用される法人名が同じとは限りません。

3. どのアカウントを担当する可能性があるのか
同じ会社・職種でも、担当クライアントによって仕事内容は大きく変わります。

4. グローバル案件か、日本独自案件か
グローバルで獲得したアカウントなのか、日本法人が独自に獲得した案件なのかを確認します。

5. 日本側にどの程度企画裁量があるのか
グローバルの戦略やクリエイティブを日本市場向けに展開する仕事なのか、日本側で企画から担うのかによって仕事内容は異なります。

6. 英語を誰とのコミュニケーションで使うのか
「英語必須」だけを見るのではなく、クライアント、本社、APACなど、誰とのやり取りに必要なのかを確認します。

7. 上司・報告先はどこか
日本法人内なのか、APACや本社なのかによって、求められる英語力や働き方も変わります。

8. どのような背景で採用しているのか
欠員補充なのか、アカウント獲得に伴うチーム組成なのか、組織変更なのか。募集背景まで理解すると、入社後に期待される役割をイメージしやすくなります。

外資系広告会社への転職を検討する際のポイント

例えば、次のような志向を持つ方にとって、外資系広告会社はキャリアの選択肢の一つになり得ます。

・広告・マーケティングの専門性を高めたい
・グローバルブランドに関わりたい
・英語力を実務で活かしたい
・特定の業界・ブランドを深く担当したい
・グローバルなチームや多様な関係者との協働に関心がある
・専門性を高めながら、新しい知識やスキルを継続的に学びたい

企業やチームによっては、入社後に自ら必要な情報を取りに行き、主体的に仕事を覚えていく姿勢が求められることがあります。オンボーディングや教育体制も企業によって異なるため、転職時に確認しておくとよいでしょう。

「外資系だから」「有名な広告会社だから」「なんとなく年収が高そうだから」といったイメージだけで転職先を選ぶのはおすすめできません。会社名ではなく、実際にどんな仕事をし、どんな専門性を身につけられるのかまで確認して判断しましょう。

外資系広告会社への転職に関するよくある質問

外資系広告会社への転職は難しいですか？

職種とこれまでの経験によって異なります。同じ職種での実務経験がある場合は比較的経験を活かしやすい一方、未経験からの転職は難易度が高くなります。
 

広告業界未経験でも転職できますか？

外資系広告会社の中途採用では、応募する職種に関連する経験やスキルを求める求人が多く見られます。一方、AEでは、広告業界未経験でも、これまでの経験によっては採用対象になるケースがあります。未経験者に求められる英語力や経験、選考対策については、「外資系広告会社のAEに未経験から転職するには？」で詳しく解説しています。

外資系広告会社のAEに未経験から転職するには？必要な経験・英語力・選考対策・事例を解説

クリエイティブ職など専門実務経験を応募要件とする職種では、未経験から応募できる求人は限られる傾向があります。
 

英語は必須ですか？

すべての求人で必須ではありません。担当アカウントや上司・報告先、本社・APACとの連携によって異なります。
 

TOEICは何点必要ですか？

一律の基準はありません。スコアではなく、会議、プレゼンテーション、メール、資料作成など、実務で英語を使えるかが重要です。
 

外資系広告会社のAEとは？

Account Executiveの略で、クライアントの窓口となり、Strategy、Creative、Media、Digitalなどの専門チームをつなぎながらプロジェクトを推進する職種です。
 

国内広告会社の経験は活かせますか？

同職種での実務経験は活かしやすい傾向があります。AEで評価される具体的な経験や選考ポイントは、関連記事で詳しく解説しています。

国内広告会社の営業経験は外資系広告会社でどう活かせる？AE転職の評価ポイントとキャリアを解説
 

外資系広告会社はリストラが多いですか？

外資系広告会社でも、組織再編やアカウントの獲得・変更などに伴って、組織や人員体制が見直されることがあります。ただし、その頻度や規模は企業、組織、時期によって異なるため、「外資系広告会社はリストラが多い」と一括りにすることはできません。
 

求人が増える時期はありますか？

決まった時期だけとは限りません。大型アカウントの獲得などをきっかけに、複数職種の求人が一度に発生することがあります。

外資系広告会社への転職を考えている方へ

外資系広告会社は、グループ、ブランド、法人、アカウント、職種、上司・報告先が複雑に組み合わさっています。グローバル広告業界では再編が進んでいるため、企業名だけを知っていても、現在の組織や実際の仕事内容まで理解できるとは限りません。

転職を考える際には、「どのグループ・ブランドなのか」「どのクライアントを担当する可能性があるのか」「どの領域を担当するのか」「どのようなチームなのか」「日本法人にはどの程度裁量があるのか」「なぜ今、そのポジションを採用しているのか」まで確認することが重要です。こうした情報のすべてが企業サイトや求人票に公開されているわけではありません。

マスメディアンでは、広告・マーケティング・クリエイティブ領域に特化した転職支援の経験を活かし、外資系広告会社についても、企業・ブランドの位置づけ、募集背景、担当する可能性のあるアカウントや領域など、企業から共有されている範囲で、公開情報だけでは分かりにくい情報をお伝えしています。

「どの会社に転職するか」だけではなく、「どのポジションで、どんな経験を積み、どんな専門性を身につけるか」まで考えて転職先を選ぶことが大切です。

外資系広告会社への転職を検討している方は、ぜひマスメディアンにご相談ください。

【外資系広告会社の求人を見る】