国内広告会社の営業経験は外資系広告会社でどう活かせる?AE転職の評価ポイントとキャリアを解説

(2026年10月07日掲載)
国内広告会社で営業経験を積み、次のキャリアとして外資系広告会社のAE(アカウントエグゼクティブ/Account Executive)を検討している方もいるでしょう。
国内広告会社の営業と外資系広告会社のAEには、共通する部分が多くあります。クライアントとの折衝、プレゼンテーション、社内外スタッフのディレクション、プロジェクトマネジメント、予算・スケジュール管理など、国内広告会社で培った経験は、外資系広告会社でも活かしやすいものです。
外資系広告会社への転職では、「広告会社で営業をしていた」という経験だけで評価されるわけではありません。どのような業界のクライアントを担当してきたのか。マス広告、デジタルマーケティング、CRM、プロモーションなど、どの領域に強みがあるのか。自分自身がどこまで責任を持ち、どのような成果を出してきたのか。こうした経験を整理し、応募するポジションとの接点を明確にすることが重要です。
本記事では、国内広告会社の営業経験を外資系広告会社のAEでどう活かせるのか、英語力、求人の見方、面接、選考、オファーレター、その後のキャリアまで、外資系広告会社の転職支援経験も豊富なキャリアアドバイザー・小山駿介が解説します。
この記事のポイント
- 国内広告会社の営業経験は、外資系広告会社のAEと比較的親和性があります。
- 選考では「広告営業を何年経験したか」だけでなく、担当業界、担当領域、自分の役割、成果、応募ポジションでの再現性が見られます。
- 転職先を選ぶ際には、会社名だけでなく、担当アカウントや領域、募集背景まで確認することが重要です。
国内広告会社の営業経験は、外資系広告会社のAEでも活かせる?
比較的、親和性の高い転職です。
国内広告会社の営業として経験してきた、
・クライアントとの折衝
・課題のヒアリング
・企画・提案
・プレゼンテーション
・クリエイターやプランナーなどとの連携
・制作会社など外部パートナーとの調整
・プロジェクトマネジメント
・予算管理
・スケジュール管理
などは、外資系広告会社のAEでも求められる経験です。
転職時に重要なのは、「広告営業を何年経験したか」だけではありません。
企業が確認するのは、
・どの業界のクライアントを担当してきたのか
・どの程度の規模の案件を担当してきたのか
・自分自身はどこまで担当していたのか
・どの領域を得意としているのか
といった、経験の中身です。
国内広告会社の営業は、マス広告、デジタル、制作、プロモーションなど幅広い領域を担当しているケースもあります。外資系広告会社へ転職する際には、これまでの経験をそのまま並べるのではなく、「自分は何に強い広告営業なのか」を切り出して整理することがポイントになります。
国内広告会社の営業と外資系広告会社のAEは何が違う?
国内広告会社の営業経験がそのまま活かせる部分がある一方、仕事の持ち方が変わるケースもあります。
国内広告会社では、複数のクライアントを担当しながら、マス広告、デジタル、制作、イベントなど幅広い案件に関わる営業も少なくありません。営業がさまざまな部門や外部パートナーとの調整役となり、幅広い業務を担当することもあります。
外資系広告会社では、会社やポジションによっては、特定のアカウントを担当する専任チームに入り、
・Account(営業・アカウントマネジメント)
・Strategy(マーケティングやコミュニケーションの戦略立案)
・Creative(広告表現やコンテンツの企画・制作)
・Media(メディア戦略・運用)
・Digital・Technology(デジタル施策やテクノロジー活用)
など、役割の異なる専門職と連携しながら仕事を進めるケースがあります。
特定のブランドや業界を継続して担当するポジションでは、そのブランド、市場、競合、顧客などへの理解を深めていくことができます。
外資系広告会社への転職は、単に「国内広告会社の営業を英語で行う」という転職ではありません。これまで幅広く経験してきた人が、特定のブランドや領域へ専門性を深めていくなど、仕事の持ち方やキャリアのつくり方そのものが変わる可能性がある転職です。
転職では、どんな営業経験が評価される?
外資系広告会社のAE採用では、これまでの営業経験と、採用するポジションとの「親和性」が重要になります。特に見られやすいのが、担当してきた業界と担当領域です。
担当してきたクライアントの業界
・消費財・自動車
・IT
・化粧品
・流通
など、これまで担当してきたクライアントの業界と、採用予定のアカウントとの親和性が見られます。
同じ広告営業経験者でも、今回募集しているアカウントと近い業界の知見がある人のほうが、入社後に早くキャッチアップできると判断されることがあります。
どの領域を経験してきたか
担当領域も重要です。・マス広告
・デジタルマーケティング
・CRM
・プロモーション
・ブランド
・メディア
などです。
国内広告会社で「営業」として幅広く担当していた場合でも、自分が特にどの領域で経験を積んできたのかを整理すると、求人との接点が見えやすくなります。
自分自身が何をしたのか
「大手企業を担当していました」「有名なキャンペーンに関わりました」だけでは、自分自身の実力は十分に伝わりません。重要なのは
・自分は何を提案したのか
・どんな課題を解決したのか
・誰を巻き込んだのか
・どこまで意思決定に関わったのか
・どのような成果につながったのか
まで具体的に説明することです。
マスメディアンの転職支援でも、外資系広告会社のAE採用では、単に「広告会社で働いていたか」ではなく、これまでの経験を、今回担当するクライアントや領域でも再現できるかが重要な評価ポイントになるケースがあります。
そのため、職務経歴書や面接では、「どの会社で何年働いたか」だけではなく、「どの業界のクライアントに、どの領域で、自分がどのような役割を担い、どのような成果を出したのか」まで整理することが重要です。
英語ができなくても、外資系広告会社へ転職できる?
すべての求人で英語が必須というわけではありません。
必要な英語力は、
・担当アカウント
・クライアント
・上司・報告先
・ポジション
によって異なります。
国内アカウントでは、広告経験が優先されるケースもある
日本企業を担当し、仕事の多くが国内で完結するポジションであれば、英語力よりも広告会社での営業経験や担当領域の専門性が優先されることがあります。グローバルアカウントでは英語が必要になる
グローバルアカウントでは、・本社(Global Headquarters)からのブリーフ
・APAC(アジア太平洋地域の統括拠点)との会議
・英文資料の確認
・海外へのレポーティング
・英語でのプレゼンテーション
などが発生することがあります。
「外資系広告会社だから英語が必要か」という見方よりも、「このポジションでは、誰と、どんな場面で英語を使うのか」を見るほうが実態に近いでしょう。
入社時には英語を使わないポジションでも、AE、Senior AE、Account Manager、Account Directorとキャリアアップするにつれて、海外のマネジメントやリージョンとのコミュニケーションが増える場合があります。「外資系広告会社に入るために必要な英語力」と「外資系広告会社でキャリアアップするための英語力」は違う、ということです。
現時点で英語を使わないポジションであっても、その先のキャリアを見据えるなら、ビジネス英語を身につけておいたほうがよいでしょう。
Job Descriptionはどこを見る?
外資系広告会社の求人では、Job Description(職務記述書、JD)を確認することが重要です。
特に確認したいのは、
・職種・役職名
・職務内容
・応募要件・求められる経験
です。
そこから、
・担当クライアント
・担当領域
・上司・報告先
・求められる英語力
・チームの中で期待されている役割
などを読み解いていきます。
Job Descriptionだけで実際の仕事をすべて把握できるとは限りません。クライアントとの守秘義務などから、担当アカウントや具体的なプロジェクト、チーム事情などが詳しく記載されていない場合もあります。
Job Descriptionは「書かれている条件を確認するだけの書類」ではなく、「このポジションで自分に何が期待されているのかを読み解くための資料」として見るとよいでしょう。分からない部分は転職エージェントや選考を通じて確認し、仕事内容の解像度を上げていくことが重要です。
担当するアカウントは、応募時に分かる?
応募時点では、具体的なクライアント名が開示されないケースもあります。
「自動車」「消費財」「IT」など、業界まで分かる場合もありますが、具体的な企業名については、選考が進んでから、あるいはオファー段階で初めて開示されることもあります。背景には、守秘義務や競合関係などがあります。
具体的なクライアント名が分からない場合でも、
・どの業界なのか
・国内アカウントか、グローバルアカウントか
・新規獲得したアカウントか、既存アカウントか
・どの領域を担当するのか
・どのようなチームなのか
・日本法人にどの程度の裁量があるのか
・どのような背景で採用しているのか
など、確認できる情報はあります。
転職エージェントを利用することで、求人票には記載されていない情報を得られる場合もあります。企業から共有されている範囲で、担当する可能性のある業界や領域、チーム構成、募集背景などを確認できれば、応募前に仕事内容をより具体的にイメージできます。
重要なのは、クライアント名だけを知ることではなく、「どんなアカウントで、自分が何を担当するのか」を理解することです。
面接では何を見られる?
面接で聞かれる内容そのものは、国内企業の採用と大きく変わらないケースが多いです。転職理由、志望理由、これまでの経験、担当クライアント、成果、自分の役割などが確認されます。外資系広告会社のAE採用では、特に「今回担当するクライアントや領域で、これまでの経験を再現できるか」という観点で見られます。
今回のポジションが消費財メーカーのアカウントであれば、これまで消費財や近い業界のクライアントを担当した経験があるか。CRMを担当するポジションであれば、CRMやデジタルマーケティングの経験があるか。
そして、それまでの仕事について、
・どんな課題があったか
・自分は何を提案したか
・誰を巻き込んだか
・自分はどこまで責任を持ったか
・結果として何を実現したか
まで掘り下げて確認されます。
「有名なクライアントを担当していた」ことではなく、その仕事の中で自分がどのような価値を出していたのかを整理しておくことが重要です。
外資系広告会社ならではの選考の特徴は?
面接内容自体は国内企業と大きく変わらなくても、選考プロセスが異なる場合があります。特にポジションが上がると、日本法人だけで採用を決定せず、
・日本法人
・APAC
・本社
など、複数のレイヤーで確認や承認が必要になるケースがあります。
・面接回数が増える
・選考期間が長くなる
・最終承認まで時間がかかる
ことがあります。
応募時や選考中に分かる範囲で、
・面接は何回あるのか
・誰との面接があるのか
・英語面接はあるのか
・最終的な採用決定者は誰なのか
・海外の承認が必要なのか
などを確認しておくとよいでしょう。
外資系だから選考が速いとは限りません。他社と並行して選考を受ける場合には、各社の選考スピードを見ながらスケジュールを調整することも大切です。
内定後、オファーレターで何を確認する?
外資系企業への転職が初めての場合、特に意識しておきたいのが、オファーレターや労働条件通知書などに記載された内容の確認です。「どのポジションで、どのような役割を担い、どのような条件で働くのか」を、入社を決める前に確認することが重要です。オファーレターでは、大きく「入社後の役割」と「報酬・雇用条件」を確認します。
入社後の役割
・職種・役職、等級
・担当アカウント
・業務範囲
・責任範囲・期待されるミッション
・上司・報告先
報酬・雇用条件
・給与
・給与体系
・インセンティブ・賞与
・雇用形態
・入社日
・その他の労働条件
選考中に聞いていた仕事内容や条件と、最終的なオファー内容に違いがないかも確認します。特に担当アカウントがオファー段階で初めて開示された場合には、「自分が想定していた仕事と合っているか」を改めて確認しましょう。
内定が出たら終わりではありません。サイン(内定受諾)する前に、自分がどのような役割を、どのような条件で担うのかを理解してから入社を決めることが重要です。
外資系広告会社へ転職すると、何を得られる?
外資系広告会社への転職には、国内広告会社とは異なる経験を得られる可能性があります。グローバルブランドを深く担当する機会がある
担当するアカウントやポジションによっては、グローバルに事業を展開する企業やブランドを継続的に担当するケースがあります。単発の広告施策だけではなく、ブランドや市場、競合、顧客への理解を深めながら継続的にマーケティングを支援する経験につながります。グローバルのマーケティング知見に触れられる
グローバルネットワークには、各国で蓄積されたマーケティング戦略や事例があります。そうした知見に触れながら、それを日本市場でどう展開するかを考え、実践できることも、外資系広告会社で働く魅力の一つです。英語を「使える」から「英語で仕事を動かせる」へ
英語を使うポジションでは、海外メンバーとの会議、プレゼンテーション、調整、レポーティングなどを通じて、英語を実際のビジネスで使う経験を積むことができます。「英語が話せる」という能力に、広告・マーケティングや特定の業界・ブランドに関する専門性を掛け合わせていくことができます。一方で、転職によって失う可能性があるものは?
外資系広告会社への転職では、得られるものだけでなく、「これまでの環境では経験できていたことが減る可能性」も考えておく必要があります。国内広告会社では、
・複数のクライアント
・複数の業界
・多様な案件
・幅広い広告手法
を経験できるケースがあります。
外資系広告会社で特定のアカウントを深く担当する場合、
・幅広い業界を経験する機会
・頻繁に担当を変える機会
・日本独自でゼロから企画する機会
などが減る可能性があります。
特定のアカウントを専任で担当するポジションでは、幅広い業界や案件を経験するというよりも、特定のブランドや業界への理解を深め、専門性を高めやすいという側面があります。どちらが良いということではありません。応募するポジションが、幅広い経験を積む仕事なのか、特定のブランドや業界、マーケティング領域を深める仕事なのかを確認し、自分の志向と合っているかを判断することが重要です。
外資系広告会社のAEへの転職が向いている人
例えば、次のような人は外資系広告会社のAEへの転職と相性がよいでしょう。・特定のブランドや業界を深く担当したい
・広告・マーケティングの専門性を高めたい
・グローバルな環境で仕事をしたい
・英語を実務で使いたい
・自分のキャリアを自分でつくっていきたい
・主体的に仕事を取りにいける
一方、
・さまざまな業界を幅広く担当し続けたい
・定期的に担当領域や職種を変えながら経験を広げたい
・役割や業務範囲が明確に定められた環境を好む
・「外資」「有名ブランド」というイメージをきっかけに興味を持っている。
上記のような場合には、自分が希望する働き方と合っているか、実際の仕事内容や組織体制をより慎重に確認したほうがよいでしょう。
外資系広告会社へ転職した後のキャリアは?
国内広告会社では、複数のクライアントや業界、さまざまな広告施策を経験してきた人も多いでしょう。外資系広告会社では、一つのグローバルアカウントを継続的に担当し、そのブランドや業界について深く理解していく働き方があります。その結果、「広告営業として幅広く経験してきた人」から、「特定の業界・ブランドに詳しいアカウント人材」へと、専門性の持ち方が変わっていくことがあります。
AEとしてのキャリアは「縦」に上がっていく
アカウント職では、一例として、「AE→Senior AE→Account Manager→Account Director」と、担当する責任や役割を広げながらキャリアアップしていきます。会社によってキャリア形成の仕組みは異なりますが、営業から別部門へ異動するといったジョブローテーションではなく、アカウント職の中で役割や責任範囲を広げていくケースもあります。転職を通じて、役割や専門領域を変えるケースもある
外資系広告会社では、社内でのジョブローテーションだけでなく、別のエージェンシーへの転職によって、役割や専門領域を変えていくケースもあります。・AEとして経験を積んだ後、プランナーを目指して別のエージェンシーへ転職する
・デジタル領域を中心に担当していた人が、より統合的なマーケティングコミュニケーションに関わるために転職する
・別のエージェンシーへ移り、より大きなアカウントや異なる業界を担当する
といったキャリアです。
外資系広告会社では、「次にどの会社へ行くか」と同じくらい、「次にどんなジョブを経験するか」がキャリア形成において重要になります。
担当アカウントと領域が、その後の専門性をつくる
外資系広告会社への転職では、「有名な会社に入ること」だけを目的にしないほうがよいでしょう。・どの業界のアカウントを担当するのか
・グローバルアカウントなのか
・マス広告、デジタル、CRM、CXなど、どの領域に関わるのか
・日本法人ではどこまでの役割を担うのか
によって、その後に身につく経験は変わります。
現在は外資系広告会社自体も、広告だけでなく、データ、CRM、CX、コマースなどへ領域を広げています。転職時には、「どの会社に入るか」より一歩踏み込み、「どのアカウントで、どの機能を担い、何の専門性をつくるのか」まで考えることが重要です。
広告会社の外へキャリアを広げるケースもある
外資系広告会社で経験を積んだ後、エージェンシー間を移るだけでなく、広告会社以外へキャリアを広げるケースもあります。・外資系メーカーのマーケティング
・事業会社のCRM・CX・デジタルマーケティング
・マーケティングコンサルティング
・SaaS・MarTech
などです。
単に「外資系広告会社にいた」というだけで次のキャリアが決まるわけではありません。重要なのは、その会社で、どのアカウントを担当し、何を経験し、どの領域の専門性を身につけたのかです。
国内広告会社から外資系広告会社への転職は、単なる「日系から外資」への転職ではありません。ポジションによっては、複数のクライアント・案件を広く担当するキャリアから、特定のアカウントや専門領域をより深く経験するキャリアへ変わる可能性があります。転職先を選ぶ際には、目先の会社名や役職だけでなく、そのポジションで何を専門性として積み上げられるのかまで確認することをおすすめします。
外資系広告会社への転職では「求人票の外側」まで確認する
外資系広告会社への転職では、求人票に書かれている職種名や年収だけで判断しないことが重要です。確認したいのは、
・どのグループ・ブランドに所属するのか
・どのようなアカウントを担当する可能性があるのか
・どの領域を担当するのか
・グローバルと日本でどのように役割分担しているのか
・日本法人にはどの程度の裁量があるのか
・誰が上司・報告先になるのか
・なぜ今回このポジションを採用しているのか
・どのような選考プロセスなのか
・最終的にどのような条件でオファーされるのか
といった、「求人票の外側」にある情報です。
外資系広告会社では、同じAEという職種名でも、担当するアカウントやチーム、募集背景によって、実際の仕事内容が大きく変わることがあります。新規アカウントを獲得したために新しいチームを立ち上げる採用なのか、既存アカウントの増員なのか、欠員補充なのかによっても、入社後に求められる役割は変わります。こうした情報のすべてが、求人票やJob Description、企業サイトなどで公開されているとは限りません。
マスメディアンは「求人票だけでは分からない情報」を補う
マスメディアンでは、広告・マーケティング・クリエイティブ領域に特化して転職支援を行っています。外資系広告会社への転職支援でも、単に求人票をお渡しするだけではなく、企業から共有されている情報やこれまでの転職支援で蓄積してきた知見をもとに、
・各外資系広告会社の特徴や業界内での位置づけ
・求人票だけでは分かりにくい仕事内容
・担当する可能性のあるアカウントや領域
・チームやポジションに期待されている役割
・なぜそのポジションを採用しているのかという募集背景
・面接で見られやすいポイント
・面接回数や選考の進み方
など、可能な範囲でお伝えしています。
外資系広告会社は、グループ名、エージェンシーブランド、日本法人名が異なるケースもあり、業界経験者であっても企業の位置づけを把握しにくいことがあります。公開情報だけを見ていると、自分の経験に合う求人を見落としたり、同じAEでも実際には想定していた仕事と違ったりする可能性があります。
「企業名を知っている」ことと、「その求人の実態を理解している」ことは別です。 求人票だけでは把握しにくい情報を補い、仕事内容への理解を深められることが、広告業界に特化したエージェントを利用するメリットの一つです。
過去の選考事例なども踏まえて面接準備をサポート
外資系広告会社の選考では、「どのような人が面接官なのか」「面接はどのような雰囲気なのか」「何を重視して確認されるのか」といったことが、応募者には見えにくいことがあります。マスメディアンでは、企業から共有されている情報や過去の選考事例などをもとに、面接前に確認しておいたほうがよいポイントを整理します。単に「想定質問への回答をつくる」だけではなく、「国内広告会社で培った経験のうち、今回のアカウントやポジションでは何が評価されるのか」を一緒に整理します。
「大手クライアントを担当した経験」というだけではなく、「その案件でどの領域を担当し、自分は何を提案し、どこまで責任を持ち、それが今回のポジションでどう再現できるのか」まで言語化していきます。
良いところだけでなく、「合わない可能性」も伝える
転職エージェントを利用するメリットは、企業の魅力を教えてもらうことだけではありません。マスメディアンでは、候補者の志向と企業の環境を踏まえ、注意したほうがよい点についても可能な範囲でお伝えします。外資系広告会社では、会社やチームによって、ジョブローテーションの有無やオンボーディングの内容・期間、入社後に求められる自律性などが異なります。「自分から情報を取りにいく働き方が合うのか」「一つのアカウントを深く担当するキャリアが自分に合うのか」「この会社で長く働きたいのか、それとも次の専門性をつくるためのキャリアとして考えるのか」といったところまで考えて転職先を判断することが重要です。
良い面だけでなく、入社後にギャップになりそうな点まで理解したうえで意思決定してもらう。
これも、マスメディアンが転職支援で大切にしていることの一つです。
内定後も、オファー内容を確認してから入社を決める
マスメディアンのサポートは、内定が出た時点で終わりではありません。外資系企業では、最終的なオファーレターで、
・職種・役職、等級
・担当業務・責任範囲
・上司・報告先
・給与・給与体系
・インセンティブ・賞与
・雇用条件
などを確認することが重要です。
選考中に聞いていた仕事内容や条件と、最終的なオファー内容に違いがないか。確認しておいたほうがよい点はないか。入社を決める前の段階まで一緒に整理します。
外資系広告会社への転職では、「求人を探す→企業・仕事を理解する→自分の経験との接点を整理する→選考に備える→オファーを確認する→入社するか判断する」という一連のプロセスで、確認すべき情報があります。
国内広告会社で培った経験を、次にどのポジションへつなげるのか。そのポジションでどんな専門性を身につけ、その先にどのようなキャリアをつくるのか。求人を紹介するだけではなく、「その転職が本人のキャリアにとってどういう意味を持つのか」まで一緒に考えられることが、マスメディアンを利用するメリットです。
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