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リサーチャーとは?仕事内容や年収・なる方法を解説

リサーチャーとは、事業上の課題を調査で確かめる問いに置き換えて調査を設計し、市場や生活者に関するデータを収集して分析したうえで、企業の意思決定に使える結論と施策の提案にまとめる職種です。リサーチャーの募集は、調査会社、広告・マーケティング支援会社、事業会社のいずれにもあります。勤務先によって、担当する工程や求められる経験は異なります。
 
この記事では、リサーチャーの仕事内容を5つの工程に分けて紹介したうえで、リサーチャーに必要なスキル、勤務先ごとの仕事の違い、年収の目安を解説します。さらに、未経験からリサーチャーを目指す方法と、関連職種の経験を活かしてリサーチャーに転職する方法も取り上げます。自分の経験がどの勤務先のどの工程で活かせるのかを見極める際に、この記事をお役立てください。

この記事のポイント

  • リサーチャーとは:市場や生活者のデータを収集・分析し、企業の意思決定に使える形で報告する職種
  • 業務内容:調査課題と仮説の設定、調査方法の設計、実査、集計・分析、報告・提案の5工程がメイン
  • 必要なスキル:調査設計の専門知識、統計・データ分析スキル、調査結果を伝える提案力
  • 勤務先:調査会社、広告・マーケティング支援会社、事業会社など
  • 想定年収(マスメディアン調べ):年収例の下限の中央値は490万円、上限の中央値は785万円
  • 資格:必須の資格はなく、統計の基礎的な素養があるとよい

1. リサーチャーとは

リサーチャーとは、消費者の好みや競合他社の動き、広告の効果など、依頼主が必要とする市場のデータを収集、分析し、報告する職種です。厚生労働省の職業情報提供サイトでは、リサーチャーはマーケティング・リサーチャーの名称で掲載されています。マーケティング・リサーチャーの仕事には、調査の企画と立案から、調査の実施、集計と分析、報告書の作成までが含まれます(※1)。テレビ番組の制作で資料や取材先を調べる職種もリサーチャーと呼ばれますが、この記事ではマーケティング領域のリサーチャーを扱います。
 
マーケターとリサーチャーは、担当する範囲が異なります。マーケターの役割は、商品企画や販売促進などの施策を決めて実行することです。一方、リサーチャーの役割は、施策の判断材料となるデータを集めるために調査を設計し、集めたデータから結論を導き、次に取るべき施策の方向性まで提案することです。
 
依頼主は最新の情報を求めているため、依頼を受けるたびに新しく調査を行うのが、リサーチャーの仕事の特徴です。調査では、いつ、どのような方法で調べたかが重視されます。調査の方法のうち、対象者の選び方や質問の決め方が変わると、同じテーマを調べても結果の信頼性が変わります。そのため、リサーチャーには調査方法を設計する専門性が求められます。
 

マーケターになるにはどうすればよい?求められるスキルも解説

2. リサーチャーの仕事内容

リサーチャーの仕事の基本的な流れは、調査課題と仮説の設定、調査方法の設計、実査、集計・分析、報告・提案の順です。1人が全工程を受け持つ会社と、工程ごとに担当者を分ける会社があります。ここでは、リサーチャーの仕事内容を5つの工程に分けて解説します。
 

2-1. 調査課題と仮説の設定

調査課題と仮説の設定は、依頼主の事業上の悩みを、調査で検証できる問いに置き換え、問いに対して予想される答えを仮説として立てる工程です。調査の目的が曖昧なまま調査方法の設計に進むと、集めたデータが依頼主の意思決定に使われずに終わります。そのため、リサーチャーは最初に依頼主からオリエンテーション(調査の背景や目的、予算、納期などの説明)を受けて打ち合わせ、どのようなデータや情報が必要かを確かめます。
 
例えば、新商品の売り上げが計画に届かないという相談であれば、リサーチャーは原因を、商品が十分に知られていない、店頭で選ばれていない、購入後に継続されていない、の3つに分けて考えます。そのうえで、3つのうちどこに原因があるかを仮説として立てるのが基本です。
 
調査結果が報告後に使われないまま終わる事態を避けるには、結果に応じて依頼主が次に何をするかを、調査の前に依頼主と合意しておく必要があります。商品の認知が低いという結果が出たら広告を見直し、継続率が低いという結果が出たら商品の仕様を見直す、というように、仮説ごとに次の対応を決め、調査の目的や仮説、対象者、手法とあわせて調査企画書にまとめておきます。
 

2-2. 調査方法の設計

調査方法の設計は、仮説を確かめるのに適した調査手法・対象者・サンプル数・質問項目を決める工程です。調査手法は、数値で全体の傾向を測る定量調査と、発言や行動から理由を探る定性調査に大きく分かれます。課題が生じるたびに設計する調査をアドホック調査と呼び、日本マーケティング・リサーチ協会の第51回経営業務実態調査では、従来型調査手法に含まれるアドホック調査のうち、55.0%をインターネット調査が占めています(※2)。インターネット調査の割合が大きいため、インターネット調査の設計は、リサーチャーが担当する機会の多い業務です。なお、同じ対象者や同じ設問で継続して変化を測るパネル調査・定点調査や、既存の統計や社内データを調べるデスクリサーチを組み合わせることもあります。
 
リサーチャーは、依頼主が何を判断したいかから逆算して手法を選びます。判断したい内容ごとに適した手法の例は、次の通りです。
 
判断したい内容 適した手法の例 得られる情報
認知率や購入意向の割合 インターネット調査・会場調査 割合や平均値などの数値
購入や離脱の理由 デプスインタビュー・グループインタビュー 発言・理由・利用場面
自宅での使われ方 ホームユーステスト・行動観察 使用時の行動と評価
 

2-3. 実査の進行・品質管理

実査の進行・品質管理は、設計通りに調査の回答やインタビューでの発言を集め、分析に使えない回答を取り除く工程です。実査とは、調査を実際に行う段階のことです。実査には、インターネット調査であれば調査票を配信して回答を回収する作業の管理、インタビューであればスクリーニング調査(条件に合う対象者を選ぶための事前のアンケート)による対象者の募集や会場の手配が含まれます。調査員を使う調査では、調査員の指導と管理もリサーチャーが担います(※1)。
 
性別や年代ごとの回収数が、事前に決めた割付(性別・年代ごとの回収目標数)から外れると、調査結果が偏ります。そのため、リサーチャーは回収の途中で性別や年代ごとの回収数を確かめ、計画より少ない層へ調査票を追加で配信するかどうかを判断する必要があります。
 
インターネット調査では、回答時間が極端に短い回答、全問で同じ選択肢を選んだ回答、設問の間で答えが矛盾する回答を、集計の前のデータクリーニング(分析に使えない回答の確認と除外)で確認します。集計結果を見てから除外の基準を決めると、仮説に都合のよい回答だけが残るように基準を決めてしまうおそれがあるため、分析から除外する回答の基準は、集計結果を見る前に決めておく必要があります。
 
実査では調査に答えた人の個人情報を扱うため、リサーチャーには個人情報を守るセキュリティ対策も求められます。職業情報提供サイトの就業者調査では、セキュリティ対策の業務を回答者の92.7%が実施しています(※1)。業界団体の日本マーケティング・リサーチ協会が定める「マーケティング・リサーチ綱領」でも、調査で使う個人情報の利用目的を調査対象者に説明して同意を得ることや、漏えいなどから保護することが求められています(※5)。2025年9月の改訂では、AIなどの技術を調査に使う際に、結果への影響を依頼主に説明することなどを定めた条文(第22条)が新設されました(※5)。
 

2-4. 調査データの集計・分析

調査データの集計・分析は、回収したデータから仮説が正しいかどうかを確かめ、依頼主が判断に使える結論を導く工程です。
 
定量調査では、回答者全体での割合を出す単純集計を行った後、回答者を性別や年代、利用頻度などで分けて結果を比べるクロス集計に進みます。クロス集計で区分の間に差が見られた場合に、差が偶然の範囲に収まるのか、統計的に意味のある差なのかを確かめる統計の方法が検定です。回答者数が少ない区分の結果は、参考値として扱います。
 
定性調査で中心となる作業は、インタビューの発言録から対象者が共通して挙げた理由を分類し、どの対象者層にどの理由が多いかを整理することです。発言をそのまま並べるだけでなく、発言の背景にある、本人も意識していない動機や価値観(インサイト)を読み取ることも求められます。
 
分析の結果を、仮説への答えとして1文にまとめておくと、報告書の骨子として使えます。例えば、「30代の購入意向は20代を上回り、理由は容量への評価にある」のように、定量調査でわかった差と定性調査でわかった理由を1文で示します。
 

2-5. 調査結果の報告・提案

調査結果の報告・提案は、分析の結論を報告書にまとめ、依頼主が次に取る行動の選択肢まで報告する工程です。報告では、データを示すだけで終えず、改善案まで示すのが基本です。
 
報告書を、結論、根拠となるデータ、提案の順に構成すると、報告会の冒頭で意思決定者に要点が伝わります。提案の部分には、A案を採用する、B案は価格を見直して再調査するというように、調査結果をもとに依頼主が選べる行動を具体的に書くことが求められます。
 
対象者がインターネット調査のモニターに限られる、回答者数が少ない区分があるといった調査の制約を報告書に示すと、依頼主は、調査結果がどの範囲の人に当てはまるかを踏まえて判断できます。そのため、報告書には結論や提案に加えて、調査の制約も書き添える必要があります。

3. リサーチャーに必要なスキル

リサーチャーに必要なスキルは、調査を設計する知識、データを分析する技術、結果を伝える提案力の3つです。
 
ここでは、リサーチャーに必要なスキルを3つに分けて解説します。
 

3-1. 調査設計に関する専門知識

調査設計に関する専門知識とは、偏りの少ないデータを集めるために必要な、対象者の選び方、質問文のつくり方、調査手法ごとの長所と制約についての知識です。調査の設計に誤りがあると、回答を回収した後では直せないため、リサーチャーには、調査票を配信する前に設計の誤りを見つける力が求められます。
 
設計の誤りの例として、質問文に前提が含まれている場合があります。商品の便利な機能に満足しているかを尋ねる質問は、機能が便利であるという前提を含んでいるため、回答が満足の側に偏ります。機能にどの程度満足しているかを尋ねる文に直すと、前提を含まない質問になります。
 
調査設計の知識を体系的に身につける際の目安になる資格に、統計検定の専門統計調査士があります。専門統計調査士の試験では、調査企画、調査票作成、標本設計、調査結果の集計・分析などの知識が問われます。試験は40問を90分で解答する形式で、100点満点中65点以上が合格の水準です。専門統計調査士の認定を受けるには、専門統計調査士の試験に加えて、統計調査士の試験にも合格する必要があります(※3)。
 

3-2. 統計・データ分析スキル

統計・データ分析スキルとは、データを集計・分析し、集計結果に見られる差に統計的な意味があるかを判断する技術です。リサーチャーには、集計と分析の際に、表計算や統計処理のソフトウェアを使いこなす力が求められます(※1)。
 
調査の専門資格である専門統計調査士の試験で評価されるのは、統計検定2級に合格する程度の専門知識と、調査データに関する知識です(※3)。そのため、リサーチャーが身につけておきたい統計の知識は、統計検定2級に合格する程度が1つの目安です。
 
分析手法によって調査票に必要な質問の形式が異なるため、調査を設計する段階で使う分析手法を決めておくと、分析に必要な質問を調査票に漏れなく入れられます。主な分析手法と、手法ごとの目的は次の通りです。

●クロス集計と検定:性別や年代で分けた結果の差が、偶然の範囲かどうかを確かめる
●ウェイトバック集計:回収した回答者の性別や年代の構成比を、調査で知りたい対象全体(母集団)の構成比に合わせて補正する
●因子分析・クラスター分析:因子分析で意識に関する質問項目を少数の因子にまとめ、クラスター分析で生活者を意識や行動の似たグループに分類する
●コンジョイント分析:価格と仕様の組み合わせを示した質問を設計の段階で用意し、組み合わせごとの購入意向を測る  
 

3-3. 調査結果を伝える提案力

調査結果を伝える提案力とは、分析の結論を依頼主の意思決定に使える表現に置き換え、文章と口頭の両方で説明する力です。調査結果をまとめて報告する際には、文章能力とプレゼンテーション能力が求められます。また、顧客との調整や交渉の業務も、リサーチャーが担当することが多いです。
 
提案力は、次の3つの行動に分けて身につけるのがおすすめです。

●結論を先に書く:報告書の各ページの見出しを、「30代の購入意向が最も高い」のような結論の文にする
●数値に比較対象を添える:調査で得た数値を、前回調査の数値、競合商品の数値、全体の平均値のいずれかと並べて示す
●報告先の部門が判断する内容に合わせる:商品開発部門には商品の仕様に対する評価、営業部門には商談で使えるデータを優先して報告する  

調査結果を商品開発にフィードバックしたり、調査結果をもとに営業活動を支援したりするのも、リサーチャーの役割です。報告先の部門が変わると必要なデータも変わるため、リサーチャーは各部署のニーズに合わせて調査を選ぶ必要があります。

4. リサーチャーの勤務先と仕事の違い

リサーチャーの主な勤務先は、マーケティング・リサーチ会社と、企業のマーケティング部門です(※1)。広告会社やマーケティング支援会社にも、調査を担当する部門があります。この記事では、マーケティング・リサーチ会社を調査会社、リサーチャーがマーケティング部門などに所属する企業を事業会社、広告会社とマーケティング支援会社をまとめて広告・マーケティング支援会社と呼びます。
 
勤務先による主な違いは、リサーチャーが担当する工程の範囲と、調査結果が施策に使われる場面にリサーチャーがどれだけ近い立場にいるかの2点です。ここでは、リサーチャーの勤務先を3つに分けて、仕事の違いを解説します。3つの勤務先の違いは次の通りです。
 
勤務先 調査の目的 担当範囲の傾向 経験が生きる人 応募前に確認する項目
調査会社 依頼主の課題の解明 設計から報告までの調査工程 調査手法と分析の専門性を高めたい人 担当する工程、担当する業界、定量調査と定性調査の比率
広告・マーケティング支援会社 広告や販売促進の企画と効果検証 調査と施策の企画 調査結果を企画に反映したい人 調査が業務全体に占める割合、実査を自社で行うか発注するか
事業会社 自社の商品やサービスの意思決定 調査の企画、調査会社への発注、社内への展開 1つのブランドに継続して関わりたい人 調査専任か兼務か、兼務の場合に調査へ充てる時間の割合
 

4-1. 調査会社のリサーチャー

調査会社は、企業や国、公共団体などから調査を受託する会社です。調査会社のリサーチャーは、受託した調査の設計から報告までの工程を専門に担います。業種の異なる依頼主の調査を担当するため、扱う調査手法と業界の幅が広がります。
 
リサーチャー1人が担当する工程の範囲は、会社によって異なります。設計・実査・集計を別々の担当者が受け持つ会社もあれば、1人が全工程を受け持つ会社もあります。
 
調査結果を使った施策の実行は依頼主の役割です。そのため、調査会社のリサーチャーが、施策がどのような結果になったかまで知る機会は限られます。施策の結果まで把握したい人には、同じ依頼主の調査を継続して受け持つ担当制の会社が向いています。
 

4-2. 広告・マーケティング支援会社のリサーチャー

広告・マーケティング支援会社のリサーチャーは、調査結果を広告や販売促進の企画に反映する役割を担います。広告の効果や販売戦略に関する情報の収集と分析は、リサーチャーの仕事に含まれる領域です(※1)。担当する調査は、ターゲットの設定に使う生活者調査、広告案の評価、出稿後の効果測定など、企画の前後に置かれます。
 
調査会社との違いは、報告の後にターゲット像やメッセージ案の作成まで関わる場合がある点です。ストラテジックプランナーやデータアナリストがリサーチを兼務する組織も存在するため、求人票の職種名がリサーチャー以外になっている場合があります。実査を調査会社へ発注する会社では、調査の設計と、結果を企画へ反映する工程が業務の中心です。
 

4-3. 事業会社のリサーチャー

事業会社のリサーチャーは、自社の商品やサービスに関する意思決定のために調査を企画し、結果を社内の各部門へ展開します。所属はマーケティング部門や商品企画部門などで、実査を調査会社へ発注する場合もあります。業務の中心は、社内の課題を聞き取って調査を企画する工程、調査会社の選定と見積もりの比較、納品された結果の読み解きと社内への報告です。
 
調査結果が商品の改良や価格改定に反映されるまでを同じ立場で把握しやすい点が、調査会社との違いです。扱う商材は自社の商品やサービスに限られます。配置には調査専任とマーケティング業務との兼務の2種類があり、調査の専門性を高めたい場合は専任、調査結果を使った施策の立案まで担いたい場合は兼務が選択の目安です。

5. リサーチャーの年収

マスメディアンに掲載しているリサーチャー求人28件について、各求人に記載された年収例の下限と上限を集計すると、下限の中央値は490万円、上限の中央値は785万円です(※4)。各求人の下限と上限の中間値を求め、28件分を平均すると約628万円になります。集計の結果は次の通りです。28件という限られた求人数での集計ですので、参考程度にご覧ください。
 
集計項目 金額・件数
年収例の下限 276万~750万円(中央値490万円)
年収例の上限 410万~1200万円(中央値785万円)
下限と上限の中間値の平均 約628万円
下限が400万円以上の求人 28件中25件
上限が800万円以上の求人 28件中15件
※数値は、2026年11月11日時点の掲載求人をこの記事で集計したものです。
 
同じ求人のなかでも、年収例の下限と上限には差があります。求人ごとに下限と上限の差を求めると、差の中央値は282万円です。下限と上限の差が大きいため、同じ求人でも、応募者によって提示される年収が大きく変わる可能性がある点に注意しておきましょう。
 
求人の年収例を現在の年収と比べる場合は、上限ではなく下限と比べるのがおすすめです。下限と比べておくと、提示額が現在の年収を下回る可能性を応募前に把握できます。
 
集計した28件には、マーケティングリサーチャーの求人のほかに、職種名に「リサーチ」を含まない求人が10件含まれています。10件の職種名は、ストラテジックプランナーやデータサイエンティストなどです。職種名に「リサーチ」を含まない求人にも調査業務を担うものがあるため、リサーチャーの求人を探す際は、プランナーやアナリストの職種名も検索の対象に含めるのがおすすめです。
 

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6. リサーチャーになるには

リサーチャーになるために必須の資格はありません。中途採用で、前職の業務経験を活かして転職する人もいます。
 
2025年度の全国のハローワークにおける、リサーチャーを含む企画・調査事務員などの職業の有効求人倍率は0.47です(※1)。求職者が求人を上回るため、応募者のなかから選ばれるには、現在の経験に合わせた準備をしておく必要があります。
 
ここでは、未経験から目指す場合と、マーケティング・データ分析の経験を活かす場合の2つに分けて、リサーチャーを目指すためのステップを解説します。
 

6-1. 未経験からリサーチャーを目指す方法

未経験からリサーチャーを目指す場合は、統計の基礎を学び、調査を1本まとめた成果物を用意し、現職の経験を調査の工程に結びつけて整理したうえで応募するのがおすすめです。リサーチャーには、入社後に業務経験を通して仕事を覚える人が多くいます。そのため、未経験者の選考では、採用側が判断しやすいように、入社後に調査の各工程を覚えていけるだけの基礎があることを成果物で示すことが大切です。応募前の準備は次の3つです。
 
● 統計の基礎を学ぶ:平均・分散・検定の考え方を学び、クロス集計と検定を表計算ソフトで実行できるようにする
● 調査を1本まとめる:公開されている統計や、自分で集めたアンケートの回答を使い、課題・仮説・集計結果・結論を数ページの報告書にまとめる
● 現職の経験を調査の工程に結びつける:営業での顧客ヒアリングは定性調査の経験として、売り上げデータの集計は定量分析の経験として、職務経歴書に書く
 
面接では、成果物の調査で対象者と質問をどのような理由で決めたのか、結論をどの集計結果から導いたのかを説明できると、調査の設計と分析の考え方を具体的に伝えられます。志望理由を「数字やデータを扱うのが好き」だけで終えると、調査を事業の判断につなげる仕事だという理解が伝わりにくいため、調査結果をどのような判断に役立てたいかまで話せるように準備しておきましょう。
 

リサーチャーの志望動機の書き方は?経験を活かすポイントと例文を紹介

 

6-2. マーケティング・データ分析の経験を活かして転職する方法

マーケティングやデータ分析の経験がある人は、これまでの担当業務を仕事内容で紹介した調査の5つの工程に当てはめ、経験した工程を強みとして示して応募するのがおすすめです。日本マーケティング・リサーチ協会の調査では、回答した会員社の45.9%が、中堅リサーチャーの不足を経営上の問題点に挙げています(※2)。中堅リサーチャーの不足を課題とする会社が多いため、マーケティングやデータ分析の職種で積んだ、調査に近い経験も、調査のどの工程を担ったかを具体的に示せば、応募時の強みとして伝えられます。職務経歴書では、案件ごとに依頼の背景、調査課題、手法とサンプルサイズ、分析、提案、調査結果がどのように活用されたかを順に書くと、担った工程と判断の理由が伝わります。守秘義務のある案件は、業界・手法・規模にとどめて書きましょう。
 
現在の職種ごとに、活かせる工程と入社前に補う内容をまとめると、次の通りです。
 
現在の職種 活かせる工程 入社前に補う内容
事業会社のマーケター 課題と仮説の設定、報告・提案 調査票の設計・標本設計
データアナリスト 集計・分析 定性調査・調査票の設計
広告会社の営業・プランナー 課題のヒアリング・提案 統計の基礎・集計

 
リサーチャーの職務経歴書の書き方|採用担当が見るポイントと例文まとめ

 

まとめ

リサーチャーとは、事業上の課題を調査で確かめる問いに置き換えて調査を設計し、市場のデータを収集、分析したうえで、依頼主の意思決定に使える結論と施策の提案にまとめる職種です。リサーチャーの仕事は、調査課題と仮説の設定、調査方法の設計、実査、集計・分析、報告・提案の5つの工程で進みます。リサーチャーが担当する範囲は、勤務先が調査会社、広告・マーケティング支援会社、事業会社のどれに当たるかによって変わります。 
 
自分の経験がどの勤務先で評価されるのかを知りたい場合は、業界に詳しい転職エージェントに相談するのも1つの方法です。マスメディアンは、マーケティング職やクリエイティブ職に特化した転職エージェントです。経歴の棚卸しや求人のご紹介、応募書類の作成支援などには、専任のコンサルタントが対応いたします。ぜひお気軽にご相談ください。
 
※1:厚生労働省 職業情報提供サイト(job tag)「マーケティング・リサーチャー」(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/456)
※2:日本マーケティング・リサーチ協会「第51回 経営業務実態調査結果解説<前編>」(https://www.jmra-net.or.jp/activities/trend/investigation/20260722.html)
※3:統計検定「統計検定 専門統計調査士」(https://www.toukei-kentei.jp/grade/professional_survey_statistician/)
※4:マスメディアン「リサーチャーの求人・転職」(https://www.massmedian.co.jp/search/o_2303/)※5:日本マーケティング・リサーチ協会「マーケティング・リサーチ綱領」(https://www.jmra-net.or.jp/rule/prenciple/)

執筆・編集

マスメディアン編集部
マーケティング・クリエイティブ領域に特化した転職支援サービス「マスメディアン」の編集チームです。業界・職種に精通したキャリアアドバイザーやリクルーティングアドバイザーへの取材、企業の採用情報、公的機関や各種調査データなど、信頼できる情報をもとに記事を制作・監修しています。求職者が正しい情報をもとに納得のいくキャリア選択ができるよう、正確性・客観性・実用性を重視したコンテンツをお届けします。(厚生労働大臣許可番号:人材紹介 13-ユ-040475)

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