PRコンサルタントの職務経歴書の書き方｜実績の伝え方と記載例

採用担当者が職務経歴書で特に注目するのは、経験、実績、スキル、入社後の貢献の4点であることが多いです。ここでは、PRコンサルタントの経験として職務経歴書に記載したい業務を3つに分けて解説します。
 

1-1. クライアントの課題を分析し、PR戦略を立案した経験

クライアントの課題を分析し、PR戦略を立案した経験は、PRコンサルタントとしての中核の力を示す材料です。施策の実行に先立って、何を誰にどう伝えるかを設計する役割は、応募先がPR会社でも事業会社でも求められます。

記載する際は、クライアントの業種、PRの目的、分析に使った情報、立案した戦略の骨子を一続きで書きましょう。例えば、「食品メーカーの新商品で認知が伸び悩んでいたため、生活者調査と競合の露出状況を分析し、健康志向の文脈で情報を届ける戦略を立てた」という書き方であれば、企画の起点まで伝わります。
 

1-2. メディアとの関係構築やPR施策の実行経験

メディアとの関係構築やPR施策の実行経験は、立案した戦略を形にできる力の裏づけになります。記者や編集者に情報を届け、掲載につなげる実行の工程があって初めて、PRの成果が生まれるためです。

記載したいのは、担当した媒体の種類、関係を築いた方法、実行した施策の内容の3点です。全国紙や業界専門誌、Webメディアといった媒体ごとに、プレスリリースの作成と配信、記者発表会の運営、記者や編集者を個別に訪問して情報を届けるメディアキャラバンなどの施策を挙げましょう。
 

1-3. クライアントへの提案・折衝やプロジェクトを進めた経験

クライアントへの提案・折衝やプロジェクトを進めた経験は、外部パートナーとして信頼を得る力を示します。PRの案件は、クライアントの合意を得ながら複数の施策を期限内に進めてこそ、成果につながるためです。

提案の経験は、提案の相手と内容、採用に至った経緯をセットで書きます。プロジェクトの推進では、担当した案件数、チームの人数、自分の立場、協力会社との役割分担を示しましょう。広報部長への年間PR計画の提案や、制作会社の進行管理といった場面を挙げると、折衝の相手と範囲が伝わります。

職務経歴書は、職務要約・職務経歴・スキル・自己PRの4項目で構成するのがおすすめです。ここでは、4つの項目ごとに書き方を解説します。
 

2-1. 職務要約には担当業界や領域・主な実績を簡潔にまとめる

職務要約には、担当してきた業界や領域、主な実績を3～5行で簡潔にまとめます。職務要約は書類の冒頭で読まれる部分であり、続く職務経歴を読み進めてもらえるかの判断材料になるためです。

まとめる要素は、通算の経験年数と在籍社数、担当業界、得意な領域、代表的な実績1～2件の4つです。領域は、コーポレートPR・商品PR・危機管理広報・デジタルPRなどから、応募先の求人と重なるものを先に置き、個別の案件の詳細は職務経歴の欄で展開しましょう。
 

2-2. 職務経歴には案件の目的・担当業務・自身の役割を記載する

職務経歴には、案件ごとに目的、担当業務、自身の役割の3点を記載します。PRの案件はクライアントや商材によって進め方が異なるため、目的と役割がそろっていると、どの立場で何を担ったかが正確に伝わります。

特にアピールしたい案件（貢献度の高いもの、応募先の事業に近いもの）を3～5件に絞って並べるのがおすすめです。1件ごとに、クライアントの業種と規模、案件の目的、期間、チーム体制、担当業務、成果を同じ並びでそろえると、案件同士を比べて読んでもらえます。広告会社経由の案件と直クライアントの案件の割合を添えると、仕事の流れも伝わるでしょう。
 

2-3. スキルには得意分野や扱った媒体・使用ツールを書く

スキル欄には、得意分野、扱った媒体、使用ツールを分けて書きます。PRコンサルタントの業務範囲は広いため、分類して示すと、応募先の業務と重なる部分を採用担当者が見つけやすくなります。

得意分野は、BtoB企業のコーポレートPR、消費財の商品PR、危機管理広報など、ジャンルを分けて経験の厚い順に挙げましょう。扱った媒体は、新聞や雑誌、テレビといった種類ごとに書きます。使用ツールは、プレスリリースの配信サービスやSNSの分析ツールなどを、使った場面とあわせて記載しましょう。
 

2-4. 自己PRではPR施策の企画力や課題解決力を具体的な経験とともに伝える

自己PRでは、PR施策の企画力や課題解決力を、具体的な経験とともに伝えます。強みを示す言葉に実際の案件を添えると、入社後も同じ進め方で成果を出せる根拠として読んでもらえるためです。

企画力を伝える場合は、クライアントの課題をどう捉え、どのような切り口の施策を考えたのかを書きましょう。課題解決力を伝える場合は、露出が伸びない状況で原因をどう分析し、どの打ち手に切り替えたのかを示します。最後に、応募先が求める経験やスキルを求人情報から読み取り、自分の経験との接点を1文で示すと、入社後の貢献が具体的になります。

PRの成果は、メディア露出やクライアントからの評価など形がさまざまで、書き方次第で伝わり方に差が出ます。実績の根拠と自分の関与をそろえて示すと、採用担当者が経験の水準を判断しやすくなります。ここでは、実績を効果的に伝える方法を4つに分けて解説します。
 

3-1. メディアへの掲載実績は掲載媒体と内容も記載する

メディアへの掲載実績は、掲載件数に加えて、掲載媒体と掲載内容を記載します。同じ1件の掲載でも、全国紙の経済面での紹介とWebメディアでの短信とでは、届く読者層も情報の深さも異なるためです。

記載する際は、媒体名、掲載面やコーナー、掲載された内容の要点を示しましょう。媒体名を出せない場合は、全国紙や経済誌といった種類に置き換えても伝わります。例えば、「新商品の記者発表会を企画し、全国紙2紙の経済面とテレビの情報番組1本で開発背景が紹介された」という書き方であれば、露出の質まで読み取ってもらえます。
 

3-2. 数値で成果を表すときは測定条件も添える

数値で成果を表すときは、何をどの条件で測った数値なのかを添えます。掲載件数や広告換算値、SNSでの言及数などは、集計期間や対象媒体の範囲によって数値が変わるためです。

添えたい条件は、集計期間、対象とした媒体の範囲、比較の基準の3つです。「施策開始から3カ月間のWeb記事掲載が48件で、前年同期の12件から増加した」というように、期間と比較の基準をそろえて書きましょう。広告換算値を記載する場合は、算出方法が会社やサービスによって異なることがあるため、どの基準で算出したかを付記すると、数値を正しく受け取ってもらえます。
 

3-3. チームで担当した案件は自身の役割と貢献した範囲を明確にする

チームで担当した案件は、自身の役割と貢献した範囲を明確にして記載します。PRの案件は複数の担当者で進める場面が多く、チーム全体の成果を示しても、自分がどこを担ったのかを採用担当者が読み取りにくいためです。

例えば、「5人体制のチームでメディアリレーションの主担当として、メディアリストの作成と記者への個別提案を担い、掲載30件のうち18件の獲得に携わった」という形で記載します。チームの成果に加えて自分が担った工程を示すと、入社後に任せられる業務の範囲が具体的に伝わります。
 

3-4. 数値で示しにくい実績は施策前後の変化や工夫した点を伝える

数値で示しにくい実績は、施策前後の変化や工夫した点を書くことで伝えられます。危機管理広報や社内広報のように、成果を数値に置き換えにくい業務も、PRコンサルタントの経験として評価の対象になるためです。

施策前後の変化としては、「記者からの問い合わせが増えた」「取材の依頼が継続的に届くようになった」「クライアントの社内で広報の承認フローが整った」といった事実を示しましょう。工夫した点としては、社会の関心事と結び付けた切り口や、媒体ごとに変えた情報の出し方などを書きます。

PRコンサルタントの職務経歴書で強みとして示す経験は、これまでの経歴によって変わります。求人情報から応募先が求める経験を読み取り、自身の経歴との接点を示すと、採用担当者に興味を持ってもらいやすくなります。ここでは、4つの経歴別にアピールポイントを解説します。
 

4-1. PR会社の経験者｜PR戦略の立案・実行経験

PR会社の経験者は、PR戦略の立案から実行までを一貫して担った経験を前面に出しましょう。PR会社から同業へ転職する場合、採用担当者は、クライアントの課題に応じて戦略を設計し、施策を運用してきた実績を即戦力の判断材料にする傾向があるためです。

担当したクライアントの業界と社数、並行して進めた案件数、自分の立場を示すと、業務の規模が伝わります。例えば、消費財とIT企業を中心に年間8社を担当し、うち3社では戦略立案から効果測定までの主担当を務めた、という書き方です。
 

4-2. 事業会社の広報経験者｜外部パートナーとの連携経験

事業会社の広報経験者は、PR会社など外部パートナーと連携してきた経験をアピールしましょう。PRコンサルタントは事業会社の広報担当者と組んで仕事を進めるため、発注側の立場を理解していることが、クライアントとの関係づくりに活かせる強みになります。

記載したいのは、外部パートナーに依頼した業務の範囲、連携の進め方、得られた成果です。「PR会社と共同で年間の広報計画を立て、記者発表会の運営を任せつつ、社内の情報収集と経営層の取材対応を自分が担った」という形で役割分担を示しましょう。
 

4-3. 広告・マーケティング職の経験者｜コミュニケーション施策の企画経験

広告・マーケティング職の経験者は、コミュニケーション施策を企画した経験を中心に書きましょう。生活者に情報を届ける施策を設計するという点で、広告やマーケティングの企画経験はPR戦略の立案と共通する部分があるためです。

記載する際は、施策のターゲット、伝えたメッセージ、組み合わせたチャネル、成果を示します。そのうえで、広告出稿に加えてパブリシティやSNSでの話題化を組み合わせた経験があれば、PRとの接点として示しましょう。
 

4-4. 営業職の経験者｜顧客の課題に応じた提案を行った経験

営業職の経験者は、顧客の課題に応じた提案を行った経験をアピールしましょう。PRコンサルタントの仕事はクライアントの課題を聞き取り、解決策を提案して合意を得るところから始まるため、提案営業の経験と重なる部分があります。

記載したいのは、担当した顧客の業種と規模、聞き取った課題、提案した内容、成果の4点です。既存顧客へのヒアリングから課題を整理し、複数の商材を組み合わせた提案で年間契約につなげた、という形で具体的に書きましょう。

ここでは、経歴の異なる3人を想定し、職務経歴・職務要約・自己PRの記載例を1つずつ紹介します。記載例に登場する社数や件数、期間、人数はサンプルのため、実際の経歴に合わせて置き換えてご利用ください。
 

5-1. PR会社で戦略立案やメディアプロモートを担当した人の記載例

PR会社で戦略立案やメディアプロモートを担当した人は、案件ごとに目的・体制・担当業務・成果を同じ並びで書くと、経験の厚みが伝わります。以下はPR会社で6年間の経験を持つ人が、代表案件を職務経歴としてまとめたサンプルです。

・クライアント：大手食品メーカー（新商品の認知拡大）
・期間：2024年4月～2025年3月
・体制：4人（メディアリレーションの主担当）
・担当業務：生活者調査をもとにしたPR戦略の立案、プレスリリースの作成、全国紙とテレビ局へのメディアプロモート、記者発表会の運営
・成果：全国紙2紙の経済面とテレビの情報番組1本で開発背景が紹介され、施策開始から3カ月間のWeb記事掲載は48件（前年同期は12件）

 

5-2. 事業会社で広報・PRを担当した人の記載例

事業会社で広報・PRを担当した人は、職務要約で発信してきた情報の種類と、外部パートナーとの連携経験を中心に据えると、PRコンサルタントとしての適性が伝わります。以下は化粧品メーカーの広報担当からPR会社への転職を目指す人の職務要約のサンプルです。

化粧品メーカーの広報部にて5年間、新商品の発表とコーポレート情報の発信を担当してまいりました。PR会社と共同で年間の広報計画を立案し、記者発表会の企画や経営層の取材対応を担っております。開発部門と連携して商品の開発背景を情報として整理し、美容専門誌やWebメディアでの特集掲載につなげてきました。今後は発注側で培った視点を活かし、複数のクライアントの広報課題の解決に携わりたいと考えております。

 

5-3. 異業種からPRコンサルタントを目指す人の記載例

異業種からPRコンサルタントを目指す人は、自己PRで前職の経験とPRの業務との接点を具体的に示すと、入社後の働き方が伝わります。以下は広告会社の営業職からPRコンサルタントを目指す人の自己PRのサンプルです。

私の強みは、顧客の課題を聞き取り、複数の手段を組み合わせて解決策を提案する力です。前職の広告会社では飲料メーカーなど12社を担当し、広告出稿に加えてイベントやSNSでの話題化を組み合わせた提案を行ってきました。新商品の認知が伸び悩んでいた顧客には、競合の動向を調べたうえで体験イベントとメディア向けの試飲会を提案し、翌年度の年間契約につなげています。貴社では、顧客の課題を起点に施策を組み立てる経験を活かし、PR戦略の立案と実行に貢献したいと考えております。

職務経歴書は、十分な経験を積んだ人でも、書き方によって伝わる内容に差が出る書類です。採用担当者が評価する観点に沿って記載を見直すと、経験の価値が正確に伝わります。ここでは、提出前に見直したい3つの書き方を解説します。
 

6-1. 単に担当業務を羅列している

担当業務を並べる書き方では、PRコンサルタントとしての力量が採用担当者に伝わりにくくなります。プレスリリースの作成や記者発表会の運営といった業務名は多くのPR担当者に共通しているためです。目的と結果を加えることで、ほかの応募者との違いが見えてきます。

見直す際は、業務名ごとに、何のために行い、自分がどの工程を担い、どのような結果につながったかを書き足しましょう。それぞれの項目は簡潔にまとめ、全体はA4用紙1～2枚、多くても4枚までに収めると読みやすくなります。
 

6-2. PR施策による成果の根拠がない

PR施策による成果を記載する際は、成果の根拠をあわせて示します。根拠が添えられていない成果は、数値の大小にかかわらず、どの程度の実績なのかを採用担当者が判断しにくいためです。

根拠として示したいのは、成果の出どころ、集計の条件、自分の関与の3点です。成果は、掲載件数や問い合わせ件数、クライアントからの評価など、第三者が確認できる事実で示しましょう。
 

6-3. クライアントの機密情報や未公開案件の詳細を記載している

クライアントの機密情報や未公開案件の詳細は、職務経歴書に記載しないよう注意しましょう。職務経歴書は社外の応募先に提出する書類であり、クライアントとの秘密保持契約や在籍企業の規程に関わる情報を含めると、情報管理への意識を問われる場合があるためです。

クライアント名は大手食品メーカーのように業種や規模に置き換えて記載できます。発表前の新商品や未公表の経営情報に関わる案件は、案件の種類と自分の役割を中心に記載し、判断に迷う場合は在籍企業の規程や契約内容を確認しておくと安心です。
 

まとめ

PRコンサルタントの職務経歴書は、課題分析と戦略立案、メディアリレーションを含む施策の実行、クライアントへの提案と推進という3つの経験を、案件の目的や自分の役割、成果の根拠とあわせて書くと、採用担当者に強みが伝わりやすくなります。掲載実績は媒体と内容まで、数値は測定条件まで添え、これまでの経歴に合わせて前に出す経験を選んでみてください。

マスメディアンは、広報・PRを含むマーケティング・クリエイティブ職種に特化した転職エージェントとして、これまでの経歴の整理や、職務経歴書を含む応募書類のつくり方へのアドバイスなどに、業界や職種に精通したキャリアコンサルタントが対応いたします。ぜひお気軽にご相談ください。