広報の職務経歴書の書き方を解説|例文・実績の伝え方・作成ポイント

(2026年08月06日掲載)
広報の職務経歴書では、これまで担当した業務や実績を整理し、応募先で生かせる経験として伝えることが重要です。特に、成果を数値で示し、自分が担った役割や工夫まで記載すると、採用担当者が入社後の活躍をイメージしやすくなります。
当記事では、職務要約・職務経歴・自己PRの基本構成から、スキルや資格の書き方、広報経験者向けの例文まで解説します。応募企業に合う内容へ整える方法や提出前の確認事項も紹介するため、経験と強みが伝わる職務経歴書の作成に役立ててください。
1. 広報の職務経歴書で採用担当者が見ているポイント
広報の職務経歴書では、これまでの担当業務の範囲や成果に加え、入社後に力を発揮できるかどうかが確認されています。ここでは、採用担当者が特に見ている3つのポイントを解説します。
1-1. 即戦力として活躍できる広報経験があるか
採用担当者は、応募者が募集ポジションで早期に力を発揮できる広報経験を持っているかを確認します。プレスリリース作成、メディア対応、社内広報、危機管理など、担当してきた領域と求人の業務内容が重なるほど、入社後すぐの活躍が期待できるため、選考において高い評価となる傾向があります。あわせて、業務の一部を担当したのか、企画から効果検証まで一貫して担ったのかも重要な判断材料です。経験年数だけでなく、対象となる業界や媒体、関係部署、担当範囲まで記載されていると、採用担当者は任せられる仕事の範囲や、組織で生かせる専門性を見極めやすくなります。
1-2. 実績が具体的な数値で示されているか
採用担当者は、広報施策の実績が数値で示されているかを確認しています。掲載件数、問い合わせ数、イベント参加者数、SNSの反応、前年との比較などがあると、成果の規模を客観的に把握でき、貢献度が伝わりやすくなります。数値的な成果に対して、応募者がどの役割を担ったかも確認しています。たとえば、メディア掲載数が増えた実績でも、企画立案、社内取材、原稿作成、記者への提案など、担当した行動によって評価される力は異なります。職務経歴書において、数値と役割を対応させることで、成果を生み出した過程と再現性が伝わります。
1-3. 文章力や社内外との調整力が伝わるか
文章力や、社内外との調整力も、採用担当者は確認しています。広報は、社内の情報を整理して対象者に合う表現へ変え、部署、経営層、取引先、メディアなど多くの関係者と連携する仕事であるためです。文章力は、要点が順序立ててまとめられ、担当業務や成果が読み手にわかりやすく伝わるかによって判断されます。調整力については、関係部署からの情報収集、発信内容の調整、スケジュール管理などの経験が判断材料です。自分の役割と周囲への働きかけが具体的に示されていると、広報業務を円滑に進める力が伝わります。
2. 広報の職務経歴書の基本構成
職務経歴書は、表題、氏名、作成日、職務経歴を基本とし、職務要約、資格・スキル、自己PRなどを応募先に合わせた内容で作成します。ここでは、それぞれに記載する内容とまとめ方を解説します。
2-1. 職務要約
職務要約は、これまでの広報経験を短くまとめ、採用担当者が経歴の全体像をつかむための項目です。主に次の内容を記載します。・所属してきた業界や企業の種類
・担当した主な広報業務と経験年数
・代表的な実績や成果
・得意とする領域や強み
文章は数行程度にまとめ、応募先の募集業務と関係が深い経験から優先して配置します。たとえば、メディア対応を重視する求人では、プレスリリース作成や記者対応の経験を前に出すと、採用担当者がポジションとの適合性を判断しやすくなります。職務経歴書全体の要点を先に示す役割のセクションであるため、簡潔にまとめましょう。詳細な業務内容や成果は職務経歴欄で補足します。
2-2. 職務経歴
職務経歴は、勤務先ごとに担当業務や実績を整理し、どのような経験を積んできたかを具体的に伝える項目です。主に次の内容を記載します。・在籍期間と勤務先名
・会社の事業内容や規模
・所属部署と役職
・担当した広報業務
・自分が担った役割
・工夫した点と成果
複数社の経験がある場合は、直近の勤務先から順に(逆編年体式で)記載すると経歴を追いやすくなります。担当業務には、プレスリリース作成、メディア対応、社内広報などの業務名に加え、企画から効果測定までの担当範囲も添えましょう。実績と自分の行動を対応させることで、経験の深さや入社後に任せられる業務が伝わります。
2-3. 自己PR
自己PRは、広報業務で培った強みと、その強みを応募先でどう生かすかを伝える項目です。主に次の内容を記載します。・広報業務で発揮してきた強み
・強みを発揮した具体的な場面
・成果につながった行動や工夫
・周囲との関わり方
・応募先で強みをどう活かせるか
文章構成力、企画力、メディア対応力、社内外との調整力などから、応募先の募集業務と関係が深い強みを1つ選びます。強みを示す経験には、自分が考えたことや周囲へ働きかけた内容を添えると、説得力が高まります。最後に入社後の貢献へつなげることで、応募先で力を発揮する姿を採用担当者が具体的に描きやすくなります。
3. 広報経験や実績を効果的に伝える書き方
広報の職務経歴書では、担当業務、成果、工夫、自分の役割を一連で示すと、経験の価値が伝わりやすくなります。ここでは、実績を具体化し、再現性まで伝える書き方を解説します。
3-1. 実績は数字を交えて伝える
広報の実績は、件数、増加率、対象期間などの数字を交えて示すと、成果の規模が伝わります。採用担当者が実績を客観的に把握できるよう、業務に合う指標を選びましょう。| 業務 | 数字を交えた記載例 |
|---|---|
| プレスリリース | 年間30本を作成し、掲載件数が前年比25%増加 |
| SNS運用 | 6か月でフォロワー数が3,000人増加 |
| 社内広報 | 社員20名へ取材し、社内報を毎月発行 |
数字には集計期間や比較対象を添えると、成果の意味がより明確になります。掲載件数、問い合わせ数、イベント参加者数、サイト流入数など、施策の目的と対応する指標を選びます。社内広報では、発行回数、取材人数、対象部署数などを使うと、取り組みの規模を具体的に示せます。
3-2. 担当業務だけでなく成果まで書く
担当業務は、業務内容と成果を続けて記載すると、仕事の価値が伝わります。業務名、行動、結果の順にまとめると、採用担当者が入社後の活躍をイメージしやすくなります。| 業務を示す表現 | 成果まで含めた表現 |
|---|---|
| プレスリリースを作成 | 新商品のプレスリリースを作成し、主要媒体3社への掲載を獲得 |
| 記者発表会を運営 | 記者発表会を企画・運営し、40媒体の参加につなげた |
| 社内報を制作 | 社員20名への取材を基に社内報を月1回発行 |
成果は、認知向上、掲載獲得、参加者数、社内理解の促進など、業務の目的に沿って整理します。担当した範囲も添えると、企画、制作、進行、効果測定のうち、どこで力を発揮したかが明確になるでしょう。
3-3. 成果につながる工夫や役割を伝える
成果には、実現までの工夫と自分の役割を添えると、実績の再現性が伝わります。課題に対して何を考え、周囲へどう働きかけたかを整理すると、発揮した力が明確です。| 工夫・役割 | 成果を含めた記載例 |
|---|---|
| 取材項目を統一 | 情報収集の流れを整え、原稿確認期間を3日短縮 |
| 企画から提案まで主導 | 発信テーマを設計し、掲載件数を前年比25%増加 |
| 関係部署との進行を調整 | 発表時期をそろえ、予定日に情報を公開 |
複数人で進めた施策では、チームの成果と自分が担った範囲を分けて整理します。課題、工夫、役割、成果の順でまとめると、情報収集力、企画力、文章力、調整力など、応募先でも生かせる強みが具体的に伝わります。
4. 広報職で評価されるスキル・資格の書き方
広報職のスキル・資格欄では、名称に加えて、実務での活用場面まで示すと経験の価値が伝わります。ここでは、スキル、使用ツール、資格・研修歴の書き方を具体例とともに解説します。
4-1. 広報で生かせるスキルを書く
職務経歴書では、「スキル名」と「実務で発揮した経験」を対応させて記載します。次のようにまとめると、担当できる業務や経験の深さが伝わります。| 生かせるスキル | 実務で発揮した経験 |
|---|---|
| プレスリリース作成 | 新商品や企業情報に関する原稿を年間30本作成 |
| メディアリレーション | 記者への情報提供、取材調整、問い合わせ対応を担当 |
| 企画力 | 商品特性や社会動向を基に発信テーマを設計 |
| 社内調整力 | 商品部、営業部、法務部との確認工程を進行 |
応募先の募集業務と関係するスキルを優先し、担当件数や対象部署も添えると、経験の規模が明確になります。
4-2. 使用ツールや実務経験を書く
使用ツールは、ツール名、使用期間、担当した作業を項目ごとに記載します。操作経験と広報業務での活用方法を同時に示せる形式です。使用頻度や担当範囲も添えると、入社後に任せられる作業を採用担当者が把握しやすくなります。| 使用ツール | 使用期間 | 担当した作業 |
|---|---|---|
| WordPress | 3年 | ニュースリリースや企業情報の記事入稿、公開、修正を担当 |
| Google Analytics 4 | 2年 | 広報施策後のサイト流入や閲覧数を集計し、月次レポートを作成 |
| Canva | 2年 | SNS投稿用画像、社内告知物、イベント案内を作成 |
4-3. 資格・研修歴を書く
資格・研修歴は、取得・受講年月、正式名称、認定団体や主催者をそろえて記載します。語学資格にはスコアや級も添えます。資格名称は認定証に記載された正式名称を使用します。研修歴には学んだテーマを短く添えると、広報実務との関連性が伝わりやすくなります。保有資格・研修歴
20XX年X月 PRプランナー資格 取得
20XX年X月 ウェブ解析士 取得
20XX年X月 TOEIC Listening & Reading Test 〇〇〇点取得
20XX年X月 危機管理広報研修 修了(主催:〇〇)
5. 採用担当者に伝わる職務経歴書にするポイント
職務経歴書は、応募先が求める経験を見つけやすく、担当業務や成果を短時間で把握できる形に整えることが重要です。ここでは、内容の調整方法と読みやすくまとめるポイントを解説します。
5-1. 応募企業が求める人物像に合わせて内容を調整する
応募企業が求める人物像に合わせ、職務経歴書で強調する経験や実績を調整します。求人票から担当業務、必要なスキル、期待される役割を読み取り、自分の経歴の中から関連性が高い経験や実績を優先しましょう。たとえば、メディアリレーションを重視する求人では、記者への提案件数、取材調整、掲載実績を前に出します。社内広報を強化する企業なら、社内報の企画、経営層への取材、関係部署との調整経験が中心です。書類の中で、職務要約・実績・自己PRの順序や表現をそろえると、採用担当者が募集ポジションとの適合性を判断しやすくなります。企業の広報課題とのつながりも意識します。
5-2. 読みやすく簡潔な文章にまとめる
読みやすい職務経歴書は、見出しごとに情報を分け、一文を短くして要点を先に示した書類です。担当業務、工夫、成果を同じ順序でまとめると、採用担当者が経歴を追いやすくなります。たとえば、「新商品広報を担当し、商品部への取材と原稿作成を実施。年間30本のプレスリリースを配信し、掲載件数を前年比25%増加」と記載します。業務名だけの長い説明よりも、行動と成果を二文程度でまとめる形が効果的です。箇条書き、表、余白を活用し、表記や数字の形式も統一すると、重要な実績が見つけやすい職務経歴書に仕上がります。冒頭に要点を置くと理解も進みます。
6. 広報の職務経歴書の例文
広報の職務経歴書では、職務要約、職務経歴、自己PRを一貫した内容でまとめると、経験や強みが伝わりやすくなります。ここでは、広報経験者を想定した各項目の例文を紹介します。
6-1. 職務要約の例文
職務要約では、経験年数、担当領域、代表的な成果を簡潔にまとめます。応募先に近い経験を優先し、得意とする広報業務も添えると、経歴の特徴が伝わりやすくなります。事業会社の広報担当として5年間、新商品発表、プレスリリース作成、メディア対応、社内広報に従事してきました。年間30本のプレスリリースを作成し、メディア掲載数を前年比25%増加させました。関係部署との調整を得意としています。
PR会社で4年間、食品・IT業界の広報支援を担当しました。企画立案、メディア提案、記者発表会の運営まで経験し、担当案件では年間50件以上の掲載獲得に携わりました。
6-2. 職務経歴の例文
職務経歴では、在籍期間、所属、担当業務、実績を項目別に整理します。業務内容と成果を対応させ、担当件数や関係部署も添えると、経験の範囲と役割、入社後に生かせる専門性までより明確に伝わります。2021年4月~現在 株式会社〇〇/広報部
担当業務
・新商品のプレスリリース作成
・記者対応、取材調整
・社内報の企画、制作
実績
・年間30本のプレスリリースを配信
・メディア掲載数を前年比25%増加
・商品部、営業部との確認工程を担当
2019年4月~2023年3月 株式会社△△/PRコンサルティング部
担当業務
・広報企画の立案
・メディアへの情報提供、提案
・記者発表会の企画、運営
実績
・食品メーカー5社の広報を担当
・年間50件以上のメディア掲載を獲得
6-3. 自己PRの例文
自己PRでは、広報業務で培った強みと、強みを発揮した経験、成果、応募先での活用方法を1つの流れで記載します。強みの根拠となる行動や周囲への働きかけを添えると、説得力と再現性がさらに高まります。私の強みは、社内の情報を整理し、発信テーマへまとめる力です。商品部への取材項目を統一し、原稿確認期間を3日短縮しました。この経験を生かし、貴社でも関係部署と連携しながら、円滑な情報発信に貢献します。
私の強みは、相手に合わせて提案内容を組み立てる力です。PR会社では媒体ごとに情報の切り口を調整し、年間50件以上の掲載獲得に携わりました。貴社でも事業の特徴を捉え、幅広い媒体へ魅力を届けます。
7. 広報の職務経歴書を提出前に確認したいポイント
職務経歴書は、内容の正確さと応募先とのつながりを確認してから提出すると、経験や強みが伝わりやすくなります。ここでは、第三者への確認依頼と最終点検の方法を解説します。7-1. 第三者に確認してもらう
第三者には、担当業務や成果が初めて読む人にも伝わるかを確認してもらいます。広報経験のある同僚や転職エージェントなどへ依頼すると、専門用語の使い方や実績の見せ方について具体的な意見を得られます。確認を依頼する際は、応募する求人票も共有し、「募集業務との接点が伝わるか」「成果と自分の役割が対応しているか」「文章の流れを追いやすいか」という観点を伝えましょう。指摘を基に表現や情報の順序を整えると、採用担当者が経験の価値を短時間で把握しやすい書類へ仕上がります。
7-2. 応募企業との整合性や記載漏れを最終確認する
提出前は、求人票と職務経歴書を見比べ、応募企業が求める経験と記載内容が対応しているかを最終確認します。職務要約、職務経歴、自己PRで強調する経験や成果をそろえると、書類全体に一貫性が生まれます。あわせて、在籍期間、会社名、所属部署、担当業務、実績、使用ツール、資格の取得年月を順に確認しましょう。数字や年月の表記、見出しの位置も統一すると、情報を追いやすくなります。応募先に生かせる経験が前半に配置されているかまで見直すことで、募集ポジションとの適合性が伝わる職務経歴書に整います。
まとめ
広報の職務経歴書では、担当してきた業務を並べるだけでなく、自分が担った役割や工夫、得られた成果まで具体的に示すことが重要です。採用担当者は、応募者の経験が募集業務とどのようにつながり、入社後にどの領域で力を発揮できるかを確認しています。職務要約では経歴の全体像を簡潔にまとめ、職務経歴では担当業務と実績を対応させましょう。さらに、スキルや使用ツール、資格・研修歴には、実務での活用場面を添えると経験の深さが伝わります。応募企業が求める人物像に合わせて強調する内容を整え、提出前に第三者の確認と記載漏れの点検を行うことで、経験や強みが伝わる職務経歴書に仕上がります。
マスメディアンでは、これまで多くの広報実務経験者の転職を支援してきた実績を活かし、広報経験者の職務経歴書に関する相談にも対応しています。これまでの実績をどのように伝えるべきか、応募企業に合わせてどの経験をアピールすべきか迷う場合はお気軽にご相談ください。ご自分の強みが伝わる内容へブラッシュアップするお手伝いをします。
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