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宣伝担当の職務経歴書|業務別・経歴別の書き方を例文付きで解説

宣伝担当の職務経歴書は、施策ごとの目的と担当範囲、目的に合った成果指標をセットで書くと経験の厚みが伝わります。宣伝の仕事は広告会社や制作会社との協業が中心で、自分が判断した部分と外部に任せた部分の境目が書類上で見えにくい職種です。出稿量や再生数を並べるだけでは、採用担当者は応募者の判断力を読み取れません。
 
当記事では、職務経歴書に必要な記載項目、担当業務別の書き方、目的別の成果指標、宣伝担当ならではの実績の示し方、経歴別の例文を順に解説します。書類選考で経験の厚みを正しく伝えるための材料としてお役立てください。

この記事のポイント

  • 宣伝担当の職務経歴書の構成:職務要約・職務経歴・主要施策の3項目で、担当領域と判断の範囲を示す
  • 主要施策の書き方:代表的なキャンペーンを2~3件選び、目的・予算・担当業務・成果の4項目で整理する
  • 成果の指標:認知ならブランド認知率、購入・申込ならCPAやROAS、来店なら来店者数と、施策の目的に合った数値で示す
  • 宣伝担当ならではの実績:訴求の設計、媒体と予算の配分、クリエイティブの改善、広告会社の管理での判断の過程を書く
  • 経歴別の書き方:広告会社出身なら提案力、広報出身ならメディアとの関係構築、販売促進出身なら売り上げを左右する施策の経験を前面に出す

1. 宣伝担当の職務経歴書に必要な記載項目

宣伝担当の職務経歴書は、職務要約・職務経歴・主要施策の3項目で構成すると、担当領域と判断の範囲が採用担当者に伝わります。宣伝の成果は外部パートナーとの共同作業で生まれるため、自分の役割を項目ごとに切り分けて書くことが欠かせません。ここでは、宣伝担当の職務経歴書に必要な記載項目を3つに分けて解説します。
 

1-1. 職務要約には担当商材と宣伝領域をまとめる

職務要約には、担当してきた商材、宣伝領域、経験年数、代表的な成果の4点を3~5行でまとめます。採用担当者は職務要約を読んで詳細まで目を通すかを判断することが多いため、冒頭で応募職種との接点を示すことが必要です。

商材は化粧品やBtoB(企業間取引:企業を顧客とする取引)向けのSaaS(ソフトウェア・アズ・ア・サービス:インターネット経由で使うソフトウェア)のように業界とターゲットがわかる粒度で書き、宣伝領域はマス広告・デジタル広告・SNS・PRのうち実際に予算や判断を持った範囲に絞ります。担当していない領域まで並べると、面接で深掘りされた際に説明が続かず、職務要約全体の信頼性が下がります。代表的な成果は1つに絞り、詳細は主要施策の欄に回すのが基本です。
 

1-2. 職務経歴では企画から効果検証までの担当範囲を示す

職務経歴の欄では、在籍企業と所属部署ごとに、企画・媒体選定・制作進行・出稿管理・効果検証のどこからどこまでを担当したかを明記します。宣伝の仕事は広告会社や制作会社と分業するため、同じテレビCMの担当でも、企画を主導した人と進行管理を担った人では経験の中身が別物です。

工程ごとに役割を書き分けると、採用担当者は入社後に任せられる範囲を判断できます。在籍期間、部署の人数、年間の広告予算の規模、報告先の役職も、裁量の大きさを示す材料です。予算額が社外秘に当たる場合は、「数千万円規模」などと幅で示し、前職の守秘義務の範囲を超えないようにしましょう。
 

1-3. 主要施策は目的・予算・担当業務・成果を整理する

主要施策の欄では、代表的なキャンペーンを2~3件選び、目的・予算・担当業務・成果の4項目で整理します。施策ごとに同じ項目で並べると、採用担当者は複数の施策を同じ基準で比べられ、応募者の得意な領域を読み取れます。

成果は、目的に対応した指標で書くのが原則です。認知を目的とした施策の成果をクリック数で示すと、目的と成果の対応が崩れ、施策設計の考え方が伝わりません。施策を選ぶ際は、応募先の商材や宣伝手法に近いものを優先し、直近3年以内の経験を中心に据えます。

2. 宣伝担当の職務経歴書に書く担当業務

宣伝担当の担当業務は、広告・SNS・PR・イベントのように手法ごとに求められるスキルが異なるため、手法単位で書き分けます。募集要項に重視する手法が書かれている場合、手法別に整理すると応募先との接点を示せます。ここでは、宣伝担当の職務経歴書に書く担当業務を4つの手法に分けて解説します。
 

2-1. 広告の企画と出稿

広告の企画と出稿の経験は、扱った媒体、出稿の規模、自分が担った工程の3点で書きます。媒体はテレビ・交通広告・新聞などのマス広告と、検索連動型広告やディスプレイ広告などのデジタル広告に分けて記載すると、経験の幅が一目で伝わります。

マス広告では広告会社へのオリエンテーション、絵コンテの選定、媒体枠の交渉を、デジタル広告では入札調整や配信設定を自社で担ったかが評価の分かれ目です。例えば「検索連動型広告の入札調整と配信設定を自社で担当し、月額500万円の予算を運用」のように、担った工程と規模を1文にまとめると担当範囲が明確になります。運用を広告会社に任せていた場合は、運用レポートを読み解いて改善指示を出していた経験を書くと、発注側としての判断力を示せます。
 

2-2. SNS運用とインフルエンサー施策

SNS運用の経験は、運用したプラットフォーム、投稿の企画と制作体制、フォロワー数やエンゲージメントの推移で示します。InstagramやX、TikTokは利用者層や投稿形式が異なるため、どの媒体で何を目的に運用したかを書くと施策設計の意図が伝わります。

インフルエンサー施策では、起用者の選定基準、依頼内容、投稿後の効果測定のうち、どこまでを担当したかの書き分けが必要です。2023年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となったため、広告であることを示す表記のルールを社内で整備した経験は、法令対応の経験として記載する価値があります。表記ルールの整備を担当した場合は、対象とした案件数とチェック体制まで具体的に書きます。
 

2-3. PR・パブリシティ

PR・パブリシティの経験は、プレスリリースの配信本数、メディア露出の件数と媒体、露出を獲得するための働きかけの3点で書きます。パブリシティは広告費を払わずに報道として取り上げてもらう手法で、掲載の可否はメディア側が判断します。

露出件数に加えて書きたいのは、記者が取り上げたくなる切り口をどう設計したかという過程です。新商品の発表会の企画、自社調査をもとにしたリリースの作成、記者との関係構築など、自分から働きかけた内容を具体的に記載します。掲載媒体を書く場合は、全国紙・業界紙・Webメディアなど媒体の種類を整理して示すと、露出の質が伝わります。
 

2-4. イベント・店頭販促

イベント・店頭販促の経験は、企画した催事の規模、運営体制、来場者数や売り上げへの影響で示します。展示会・ポップアップストア・店頭キャンペーンなどは、会場の手配、販促物の制作、当日の運営、関係部署との調整まで業務の範囲が広い仕事です。

自分が統括した範囲と、施工会社やイベント会社に委託した範囲を分けて書くと、プロジェクト管理の力量が伝わります。小売店と連携した店頭販促では、何店舗に展開し、販促物の設置状況をどう管理したかも記載できる内容です。イベントの成果は来場者数で終わらせず、獲得した名刺や会員登録の件数など、後の売り上げにつながる指標まで記載します。

3. 宣伝担当の職務経歴書に書く成果の指標

宣伝担当の成果は、施策の目的に合った指標で示すと説得力が増します。認知を狙った施策と購入を狙った施策では見るべき数値が異なり、目的と指標がずれていると施策を設計する力そのものが疑われかねません。ここでは、宣伝担当の職務経歴書に書く成果の指標を、施策の目的別に3つに分けて解説します。

3-1. 認知を目的とした施策の場合

認知を目的とした施策の成果は、ブランド認知率・広告想起率・リーチ数などの指標で示します。認知施策は効果が売り上げに表れるまで時間がかかる場合が多く、売り上げだけでは効果を測りにくいため、施策の前後で実施した調査の数値が有力な根拠です。

テレビCMの経験がある場合は、一定期間に放映したテレビCMの視聴率を合計したGRP(Gross Rating Point:延べ視聴率)の計画値と実績値を書くと、出稿計画を管理していたことが伝わります。デジタル広告で使いやすいのは、ユニークリーチ数や動画の完全視聴数など、何人に届いたかを示す指標です。認知率を書く際は、調査の対象者と実施時期をあわせて記載し、数値の比較条件を明確にしましょう。
 

3-2. 購入・申込を目的とした施策の場合

購入・申込を目的とした施策の成果は、コンバージョン数、獲得単価を表すCPA、広告費用対効果を表すROASなどの指標で示します。CPAは1件の獲得にかかった広告費、ROASは広告費に対する売り上げの割合で、どちらも施策の効率を測る指標です。

獲得件数のみを書くと、予算を増やせば出せる成果と受け取られるおそれがあります。あわせて添えたいのは、CPAをいくらからいくらに改善したかといった効率の変化です。記載例は「CPAを8000円から5600円に改善(3カ月間・月間獲得件数は同水準を維持)」のように、期間と獲得件数の条件を括弧で添える形です。指標の改善を書く際は、媒体の見直しやランディングページの改修など、改善のために打った施策を1文で添えるのがおすすめです。
 

3-3. 来店・動員を目的とした施策の場合

来店・動員を目的とした施策の成果は、来店者数、イベント来場者数、クーポンの利用件数などの指標で示します。来店施策では広告に接触した人が実際に足を運んだかを測るため、クーポンコードや来店予約の経路など、広告と来店を結びつける仕組みの設計も評価の対象です。

チラシやデジタル広告の配信エリアを店舗の商圏に合わせて調整した経験があれば、エリアの設定方法と来店数の変化をセットで書きます。前年同期や施策を実施しなかった店舗との比較は、施策の効果と季節要因を切り分ける根拠です。来店者数を書く際は、期間と対象店舗数を明記し、1店舗あたりの数値も添えます。

4. 宣伝担当ならではの実績の書き方

宣伝担当の実績は、施策の結果に加えて、結果に至るまでの判断の過程を書くと他の職種との違いが際立ちます。宣伝担当の専門性が表れるのは、訴求の設計、媒体と予算の配分、クリエイティブの判断、外部パートナーの管理という4つの場面です。ここでは、宣伝担当ならではの実績の書き方を4つの観点に分けて解説します。
 

4-1. ターゲットの分析に基づく広告訴求の企画

ターゲット分析に基づく訴求企画の実績は、分析に使った情報、導き出した顧客像、選んだ訴求ポイント、結果の順に書きます。宣伝担当の役割は商品の特長を顧客が反応する言葉に置き換えることで、書類で示したいのは分析から訴求を決めた筋道です。

分析に使った情報は、購買データ、顧客アンケート、SNS上の口コミ、グループインタビューなど具体的な名称で書きます。例えば、「30代女性の購買理由を調べたところ価格より時短を重視する層が目立ち、訴求を時短に切り替えた」といった流れで、具体的に書きましょう。訴求を変更した前後で反応率を比べた数値があれば、判断の正しさを裏づける根拠として添えます。
 

4-2. 広告媒体の選定と予算配分の判断

媒体選定と予算配分の実績は、配分を決めた根拠と、配分を見直した結果をセットで書きます。限られた予算をどの媒体にどれだけ振り分けるかは宣伝担当の中心的な判断であり、配分の考え方は応募者の戦略性を測る材料です。

年間予算のうちテレビとデジタルの比率をどう決めたか、期中の効果測定を受けてどの媒体から予算を移したかを具体的に書きます。媒体ごとの獲得単価や認知率の上がり幅を比べて配分を変えた経験は、データに基づいて判断できることを示す材料となります。

記載例としては「期中の効果測定でデジタル広告の獲得単価がテレビ経由の半分とわかり、下期予算の2割をデジタルへ移した」のように、根拠と配分の変更を1文で示します。配分の変更を提案した際に社内の承認をどう得たかまで書くと、予算を動かすための調整力も伝わります。
 

4-3. 広告クリエイティブの改善を主導した経験

クリエイティブ改善の実績は、改善前の課題、立てた仮説、検証の方法、改善後の数値の4点で書きます。宣伝担当はクリエイティブを自ら制作しない場合でも、制作会社への指示と出来上がりの判断を担う立場です。

該当するのは、バナー広告のABテストで訴求文や画像を変えてクリック率を比べた経験や、テレビCMの絵コンテ案から購買理由に合う案を選んだ経験などです。検証の回数や期間も合わせて書くと、継続的に改善を重ねていた実態が伝わります。制作物は社外秘に当たる場合があるため、ポートフォリオを添付する際は公開済みの広告に限り、社内資料は持ち出しません。
 

4-4. 広告会社への発注と提案内容の評価

広告会社とのやり取りの実績は、オリエンテーションの設計、提案の評価基準、発注後の進行管理の3点で書きます。事業会社の宣伝担当は広告会社に提案を依頼する立場にあり、何を求めて依頼し、提案をどう評価したかが発注者としての力量を測る基準です。

競合プレゼンを実施した経験があれば、参加社数、評価項目、選定の決め手を書きます。「広告会社3社の競合プレゼンを企画し、戦略の一貫性・実行体制・費用の3項目で評価して1社を選定」といった文章が記載例です。発注後に制作スケジュールや見積もり、成果報告を管理し、広告会社の進め方をどう改善したかも記載できる内容です。広告会社に任せきりだった印象を与えないよう、自社側で決めた事項と広告会社に委ねた事項を分けて記載します。

5. 経歴別|宣伝担当の職務経歴書の例文

宣伝担当の職務経歴書で前面に出すべき経験は、これまでの経歴によって変わります。強みになるのは、広告会社出身者なら提案力、広報出身者ならメディアとの関係構築、販売促進出身者なら売り上げを左右する施策の経験です。ここでは、宣伝担当の職務経歴書の例文を経歴別の3つのパターンに分けて紹介します。例文中の社名や数値はすべて架空の例なので、例文を活用する際は自身の経歴に置き換えてください。
 

5-1. 広告会社で働いてきた場合

広告会社出身者は、複数業界の案件を担当した幅と、クライアントの課題から施策を設計した経験を中心に書きます。事業会社への転職では自社商品を長期的に育てる立場で働けるかが問われやすいため、1社の課題に深く関わった案件を優先して載せます。
 
項目 記載例
職務要約 総合広告会社で7年間、食品と日用品メーカーの営業担当として広告施策の企画から効果検証までを担当しました。年間約5億円の予算を管理し、テレビCMとデジタル広告を組み合わせた統合キャンペーンを15件以上手がけました。
主要施策 飲料メーカーの新商品発売キャンペーン。目的は発売3カ月での認知獲得。予算は2億円。担当業務は戦略立案、媒体プランニング、制作進行の統括。成果は発売3カ月後の自社調査(全国の20~49歳の男女1000人)で、ブランド認知率が目標30%に対し38%。
自己PR 販売データと消費者調査を組み合わせて訴求ポイントを決める手法を強みとし、事業会社の立場で中長期のブランド育成に活かしたいと考えています。

広告会社時代の成果はクライアントとの共同成果であるため、自分が提案して採用された部分を明記すると、成果のなかでの役割が伝わります。
 

5-2. 広報を担当してきた場合

広報出身者は、メディアとの関係構築と、広告費をかけずに露出を獲得した経験を中心に書きます。有料の広告施策の経験が少ない点は、プレスリリースで培った訴求の設計力や、SNS広告に関わった経験で補います。
 
項目 記載例
職務要約 化粧品メーカーの広報部で5年間、プレスリリースの企画と配信、メディア対応、公式SNSの運用を担当しました。年間40本のプレスリリースを企画し、新商品の発売時にはSNS広告の出稿も兼務しました。
主要施策 新ブランド立ち上げ時のPR施策。目的は発売時の話題化。予算は1500万円。担当業務は発表会の企画、美容誌とWebメディアへの個別提案、インフルエンサー招待イベントの運営。成果はメディア掲載120件、発売月に公式Instagramのフォロワー数が1.5万人から4万人に増加。
自己PR メディアが取り上げたくなる切り口を設計してきた経験を、広告のコピーや訴求の企画に活かしたいと考えています。

広告施策の経験が浅い場合は、SNS広告の少額運用や広告会社との打ち合わせへの同席など、実際に関わった範囲だけを書き、面接で説明できる内容にとどめます。
 

5-3. 販売促進・営業企画を担当してきた場合

販売促進や営業企画の出身者は、売り上げや来店数を左右する施策を数値で管理してきた経験を中心に書きます。宣伝担当の求人では認知施策の経験も求められることがあるため、店頭販促やチラシで工夫した訴求を、ブランドの伝え方に関わる経験として示します。
 
項目 記載例
職務要約 家電量販店チェーンの営業企画部で6年間、全国80店舗の販売促進施策の企画と効果検証を担当しました。チラシ、店頭POP、アプリのクーポン配信を組み合わせ、季節ごとのセール施策を年間12回実施しました。
主要施策 夏季のエアコン販売強化キャンペーン。目的は期間中の来店数の増加。予算は3000万円。担当業務は配信エリアの設計、クーポン施策の企画、店舗への実施指示。成果はクーポン利用件数2.4万件、対象40店舗の7~8月の来店者数が前年同期比112%(1店舗あたり月平均約1000人増)。
自己PR 施策と売り上げの関係を数値で追ってきた経験を活かし、認知から購入までを一貫して設計できる宣伝担当を目指しています。

営業企画での経験を書く際は、営業部門や店舗と調整して施策を全店に展開した過程も記載すると、宣伝担当に求められる社内調整力を示せます。

まとめ

宣伝担当の職務経歴書は、職務要約・職務経歴・主要施策の3項目で構成し、施策ごとの目的・予算・担当業務・成果を整理すると経験の厚みが伝わります。担当業務は広告やSNS、PR、イベントといった手法別に書き分け、成果は認知・購入・来店という施策の目的に合った指標で示します。

ターゲット分析、媒体と予算の配分、クリエイティブの改善、広告会社の管理といった判断の過程こそ、宣伝担当ならではの強みです。まずは直近3年の主要施策を2~3件選び、目的と成果指標の対応を確かめるところから職務経歴書の作成に取りかかりましょう。宣伝担当としての経験を活かせる転職先をお探しの方は、マーケティング・クリエイティブ職種に特化した転職支援サービス・マスメディアンにぜひご相談ください。

執筆・編集

マスメディアン編集部
マーケティング・クリエイティブ領域に特化した転職支援サービス「マスメディアン」の編集チームです。業界・職種に精通したキャリアアドバイザーやリクルーティングアドバイザーへの取材、企業の採用情報、公的機関や各種調査データなど、信頼できる情報をもとに記事を制作・監修しています。求職者が正しい情報をもとに納得のいくキャリア選択ができるよう、正確性・客観性・実用性を重視したコンテンツをお届けします。(厚生労働大臣許可番号:人材紹介 13-ユ-040475)

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