転職で年収アップできる人の特徴とコツ

厚生労働省が発表した「平成27年転職者実態調査の概況」によると、転職をして年収が増加した人の割合は全体の40.4％とされています。逆に「減少した」と答えた人は36.1％、「変わらない」と答えた人は22.1％となっています。年収がアップした人とダウンした人は、それぞれ4割程度。転職をしたからといって、必ずしも年収が上がるとは限らないようです。

もちろん「労働条件」や「仕事内容」など、年収以外の条件を求めて転職をする人も多いでしょう。しかし、先の見えない時代だからこそ、少しでも条件の良い職場に行きたいと思うのも本音ではないでしょうか。

年収アップに成功した人にはどのような特徴があるのでしょうか？ その具体例を見ていきましょう。

転職先で活かせる専門スキルがある
厚生労働省の調査によると、企業が転職者の賃金や役職を決める際にもっとも重視する要素は「これまでの経験・能力・知識」が52.8％と半数以上を占めています。「年齢」（12.0％）や「免許・資格」（10.6％）よりも、前職で身に付けたスキルこそが、転職における年収アップの決め手になるのです。特に、その業界に不可欠な専門スキルであれば、強力なアピールポイントになります。

上場企業など、給与水準が高い職場へ転職した
一般的に、東証一部・二部、ジャスダックやマザーズなどの上場企業は、非上場の企業に比べて給与水準が高いと言われています。「東京商工リサーチ」の調査では、2011年の調査開始以来6年連続で平均給与が前年を上回っているとの報告もあります。給与水準が高い職場に転職した人は、おのずと高い年収を手にすることになります。

年功序列から実力主義の職場へ転職した
日本にある企業の多くが採用している「年功序列制度」。高度経済成長期から続くこの制度では、年齢を重ねると自動的に昇給しますが、仕事で大きな成果を上げても賃金に反映されにくいのが現状です。ただ、近年では、年齢ではなく能力で評価される「実力主義・成果主義」を導入する企業も増えています。このような企業に転職して能力を発揮し、年収アップに成功した人も少なくありません。

コミュニケーション能力が高い
人間関係を構築し、確かな信頼を得る「コミュニケーション能力」は、ビジネスにおいて欠かせない要素のひとつ。いかなる業界、いかなる職種であれ、仕事を円滑に進めるには人との関わりが重要になります。誰とでも良好なコミュニケーションをとれる人は、上司からも目をかけられやすく、年収が上がりやすい傾向にあるのです。

反対に、前職から年収が上がらなかった人の原因はどのようなものが挙げられるのか、その特徴を見ていきましょう。

異業種へ転職した
ある調査によると、同業種へ転職した人の７割近くが給与アップに成功しているのに対し、異業種に転職した場合は5割にも満たないという結果が出ています。中途採用では多くの企業が即戦力を必要としているため、経験のない異業種への転職は給与面でどうしても差を付けられてしまうようです。

辞職後に活動を始めたため妥協してしまった
前職を辞めてから転職する場合、最大のネックとなるのが“焦り”との戦い。転職活動が長引くにつれ、減っていく貯金、長くなるキャリアブランク…。精神的に追い詰められ、「早く入社を決めたい！楽になりたい！」と思うあまりに条件の悪い会社で妥協してしまうケースもあるようです。

面接時に給与交渉をしなかった
希望より低い給与を提示されても「自分は雇ってもらう身だから…」と受け入れてしまう。交渉すれば上がる可能性があるにも関わらず、自信のなさや自己評価の低さから言い出すことができない人も多いようです。

どうせ転職をするのであれば、せめて前職よりも年収をアップしたい…！ そう考えている方のために、年収を上げるためのポイントをお伝えいたします。

異業種でも自分のスキルが活かせる職種を選ぶ
異業種への転職は一般的に不利とされていますが、前職で培ったスキルを活かせる職種を選ぶことで有利に進めることも可能です。たとえば、営業スキルの高い人は、業種が変わってもその知識や実務経験を活かすことができます。また、IT企業でエンジニアをしていた人は、ほかの企業でIT担当として活躍できる可能性があります。自分のスキルが思わぬ職種で役立つこともあるかもしれません。

求人情報をしっかり読む
求人情報に書かれている「給与」は、基本給に諸手当を含む金額であることがほとんど。諸手当には最初から固定残業代（みなし残業の賃金）が含まれている場合があるため、実際に支払われた金額を見て少なく感じることもあるでしょう。また、基本給は賞与のベースになることが多く、この金額が低いと楽しみにしていた賞与が期待外れに終わることも。求人情報にはしっかりと目を通し、給与の内訳を把握しておきましょう。

面接時に給与の交渉をする
面接時の給与交渉は決して悪いことではありません。労働に対して適正な給与をもらうことは、私たち労働者の正当な権利です。しかし、ここで重要なのは“適正な給与”であること。希望する給与が適正である根拠、つまり「自身の能力、経験、知識がどれほど企業に貢献できるか」を、きちんとアピールすることが大切です。また転職エージェントに頼って、適正な給与を把握するのも一つの手です。

いざ応募企業に給与交渉をするとなっても、お金の話はどうしても気まずくなりがちですよね。その際に伝えるべきポイントをお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

最初からきちんと希望は伝える
選考の時点で年収300万円台を希望していた転職者が、内定が出たタイミングで「やっぱり350万円じゃないと」と言い出したら…。急に意見を変えたことで良くない印象を与えてしまうのはもちろん、そこで企業側が納得する理由を言えなければ、転職者の評価はさらに下がってしまいます。面接で年収の話が出たらすぐに答えられるように、希望の年収とその根拠をあらかじめ考えておきましょう。

給与の内訳はきっちり把握する
一般的に、企業側から提示される年収は「月給」と「賞与」の合計金額。そして月給には、「基本給」と「諸手当」が含まれています。給与交渉をするのであれば、基本給はいくらなのか、諸手当にはどんな項目があるのか、賞与は何カ月分かなど、細かい内訳を把握した上で行わなければなりません。特に残業代は「固定残業代」としてあらかじめ月給に含まれることもあります。固定残業代は何時間分でどの程度の額になるのかを事前に確認しておきましょう。

自分と同じ世代や階級の方の給与形態を確認する
応募先企業や同業界の中で、自分と同じくらいの世代や階級、スキルを持っている方が、どの程度の給与形態なのかを把握しておくことも給与交渉を成功させるポイントです。少し難しいかもしれませんが、自分の適性額を理解するようにしましょう。

「交渉が苦手」「給与の相場が分からない」「自分を売り込むのは恥ずかしい…」そんな人にお勧めしたいのが「転職エージェント」です。「転職エージェント」に登録すると、各業界に詳しいキャリアコンサルタントが転職活動をまるごとサポートします。もちろん、あなたに代わって給与交渉も行いますので、安心して選考に臨めます。

現在、多くの方が「マスメディアン」を利用して憧れの業界へ転職し、新たな夢に向かって走り出しています。ここで実際に年収アップの転職に成功した方々の事例を見てみましょう。

ヨーロッパ系電気機器メーカーへの転職
Aさん（30代後半・女性）は、外資系の広告会社で日本ローカル向けにセールツールやマス広告、雑誌などの制作ディレクションやマネジメントを手がけていました。転職後は外資系電気機器メーカーにてクリエイティブディレクションを担当。610万円から720万円への年収アップに成功しています。

外資系大手時計メーカーへの転職
Bさん（30代前半・女性）は、イベント制作会社で大手ショッピングセンターの宣伝販促に携わった後、イギリスにある日本法人に転職してECサイト運営を担当。さらにその後、外資系大手時計メーカーにてセールスプロモーション職として採用されました。年収は1社目の300万円から、550万円にまでアップしています。

給与はあなたのライフプランのベースとなる重要な要素。その金額は、仕事や人生のモチベーションにも大きく影響するでしょう。上記を参考にして、理想の転職＆年収アップを叶えてください。