日経広告研究所が2018年度の広告費予測を発表。広告費全体で1.5%増

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
調査レポート
日経広告研究所は2018年度の広告費が前年度に比べて1.5%増えるという予測を発表した。2017年度は上期にインターネット広告が伸び悩み、4媒体広告が落ち込んだことから、年間の広告費は0.8%増になる見通し。しかし2017年度下期からは回復の兆しもでており、2018年度は企業収益の好調や良好なマクロ経済環境を映して、広告費は上向くと同研究所はみている。

同研究所は毎年2月、翌年度の広告費予測をまとめている。経済産業省が毎月発表している「特定サービス産業動態統計調査」の広告業売上高を広告費の基本データとして使い、四半期ベースで広告費を予測。今回は2017年10-12月期~2019年1-3月期を予測期間としている。

2017年度上期は0.4%減と落ち込む

2017年度の広告費は前年度比で上期に0.4%減った後、下期に1.8%増える見通し。上期は急成長を続けてきたインターネット広告が8.5%増と1ケタの伸びに減速し、テレビ広告は16年のリオデジャネイロ五輪による増加の反動などで1.3%減、新聞広告は9.9%減となった。下期はインターネット広告が2ケタ成長に戻り、テレビ広告も減少率が大きく縮小する見通し。2018年度はこうした回復傾向を受け継ぎ、広告費は上期1.1%増、下期1.8%増を見込んでいる。

2018年度の媒体別の動向をみると、インターネット広告の伸びが12.1%増と、前年度よりも1.4ポイント高まる見通し。広告の市場規模でパソコンを抜いたとされるスマートフォンが、2018年度も成長力の高い動画広告をけん引するとみられる。


テレビは0.5%増、雑誌は販売動向を映して7.7%減

マス4媒体では、テレビ広告が0.5%増とプラスに転換する。6月のサッカーW杯・ロシア大会などのイベントによる広告需要の増加効果に加え、2017年度に落ち込んだスポット広告の回復を見込む。同様にラジオもスポット広告の持ち直しを期待するが、2018年度は2.6%減とマイナスが続きそうだ。一方、雑誌広告は7.7%の減少を見込み、17年度の6.8%減と比べて減少率がやや高まる。出版科学研究所によると、2017年の雑誌販売金額は10.8%減と、初めて2ケタのマイナスを記録し、雑誌広告にも影響するとみられる。同じプリントメディアの新聞広告も、新聞発行部数の減少などを背景に5.8%の減少を見込む。

交通広告は紙媒体からデジタル媒体への転換が順調に進んでおり、0.4%増と2年連続でプラスの成長を見込んでいる。折り込み・ダイレクトメールは折り込み枚数の減少が続くことなどから、3.3%の減少を予想している。

(2018.2.13 マスメディアン編集部)

関連する職種の求人一覧