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テレビ、ラジオ、雑誌、新聞、OOHなどの従来メディアはWebテクノロジー(アドテクノロジー)によってつながり、今や、メディアの垣根を超えたメディア・ニュートラルなコミュニケーションが主流となっています。また、企業は一方的なコミュニケーションから双方向(インタラクティブ)なコミュニケーションへ移行。必要とする情報を自ら収集しようとする生活者との関係を良好に深めることのできる手法を求めています。
今後、テレビのデジタル化などにより、広告とWebの融合がますます加速します。今、広告・Web業界で求められているのは、その変化に対応し、オンライン(Web)、オフライン(従来メディア)関係なく、新しいコミュニケーションのコアとなるアイディアを作り出せる人材です。
これまで、企業のコミュニケーションは、企業側からの一方的なメッセージの発信によって、成り立ってきました。その設計の中心となったのはマスメディアであり、リーチがもっとも確保できるテレビCMをはじめ、新聞、雑誌、そしてラジオと続いてきました。しかし、この展開もインターネット広告の発達・隆盛などに伴い、大きな転機を迎えています。
インタラクティブなコミュニケーションを実現させるインターネットを加えたクロスメディア展開が主流となったことで、何を使って、どうメッセージを届けるのかだけでなく、どのように生活者に生活者との双方向の関係や深い絆、つながりを構築できるかが大きなテーマになりました。
さらに、生活者自身の発想が急速にメディア・ニュートラル化するなかで企業のコミュニケーションプランにも、メディア・ニュートラルな発想が求められています。多岐にわたるメディアを駆使しコミュニケーションを図る上で、必要なのは活動を束ねる、扇の要ともなるようなコアアイデア。このコアアイデアに基づいてコミュニケーションやクリエイティブの戦略、ブランド戦略などを練ることになります(図1)。
![[図1]広告会社「チャネルコネクト」のポジション](../img/guide/doko/01.png)
こうした変化を背景に、広告会社の組織にも変化が求められています。
従来型の営業、メディアとクリエイティブからPR部門まで、それぞれの職種ごとの縦割りとなっていた組織(図2)を変え、あらゆる機能を駆使し、企業と生活者のコミュニケーション環境を作り出すことが求められています(図3)。
図3では、横断的な組織で、業務も組織ごとに分かれていません。オンライン、オフラインに関係なく自ら必要とする情報を収集するメディア・ニュートラルな生活者との関係を深めようと考える企業をサポートするには、広告会社自体の組織も変わる必要がでてきています。
![[図2]企業から生活者に向けられたメッセージ と [図3]企業と生活者をコネクトする (つなげる) ストーリーアイデア](../img/guide/doko/02.png)
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